春の足音が聞こえ、新しい年度の始まりが近づくこの頃、ご自身の暮らしやお金について改めて考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に60歳代を過ぎると、老後の生活設計はより身近なテーマになります。
この記事では、主に70歳代の二人以上世帯に焦点を当て、貯蓄額の平均や中央値、公的年金の受給額、そして日々の生活費といった、お金にまつわるリアルなデータをご紹介します。
他の世帯がどのような状況にあるのかを知ることは、ご自身の現在地を確認し、これからの計画を立てる上で大切なヒントになるはずです。
70歳代・二人暮らしの貯蓄事情：平均と中央値から見る実態
金融経済教育推進機構（J-FLEC）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、「70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）」の詳細を確認していきましょう。
※この調査における金融資産保有額は、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などを含みます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
調査結果によると、「70歳代・二人以上世帯」の平均貯蓄額は2416万円でした。しかし、この平均値は一部の富裕層によって大きく引き上げられている傾向があります。より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの詳しい貯蓄額の分布は、以下の通りです。
- 金融資産を保有していない：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100万円～200万円未満：5.1％
- 200万円～300万円未満：3.7％
- 300万円～400万円未満：3.9％
- 400万円～500万円未満：2.9％
- 500万円～700万円未満：6.4％
- 700万円～1000万円未満：6.7％
- 1000万円～1500万円未満：11.1％
- 1500万円～2000万円未満：6.7％
- 2000万円～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
「貯蓄が全くない」世帯が10.9％を占める一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％にのぼります。このデータから、70歳代の二人以上世帯では、資産状況に大きな開きがあることがうかがえます。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯を合計すると18.2％となり、資産が少ない層も一定数存在することがわかります。その一方で、1000万円以上の資産を持つ世帯も多く、老後の資金計画は個々の状況によって大きく異なるようです。
老後の貯蓄額は、現役時代の収入や働き方、退職金の有無、健康状態など、さまざまな要因に影響されます。公的年金の受給額も、加入実績によって一人ひとり異なります。
もし貯蓄が十分でないと感じる場合、年金収入だけで生活を維持するのは簡単ではないかもしれません。安心して老後を過ごすためには、それぞれの世帯の事情に合わせた生活設計が不可欠です。
健康なうちは仕事を続ける、あるいは不動産や投資からの収入を得るなど、早めに対策を講じることが、将来の安心につながるでしょう。
厚生年金の平均受給月額はいくら？男女差と分布を解説
次に、厚生労働省が公表した「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均的な受給月額を見ていきましょう。
厚生年金の被保険者にはいくつかの区分がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の年金月額についてご紹介します。
※ここで紹介する厚生年金保険（第1号）の年金月額には、基礎年金である国民年金の部分も含まれています。
男女別の平均年金月額
- 〈全体〉平均：15万289円
- 〈男性〉平均：16万9967円
- 〈女性〉平均：11万1413円
男女別の平均額を見ると、男性が16万9967円であるのに対し、女性は11万1413円と、大きな差があることがわかります。
では、実際にどのくらいの金額を受け取っている人が多いのでしょうか。月額ごとの受給者数は以下のようになっています。
受給額ごとの人数分布
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額ごとの受給者数を見ると、最も人数が多いのは「10万円以上～11万円未満」の層で、約111万人がこの範囲に該当します。
その次に多いのは「11万円以上～12万円未満」の約107万人、そして「17万円以上～18万円未満」の約103万人と続いています。
国民年金（老齢基礎年金）の平均受給月額と実態
次に、主に自営業者やフリーランス、専業主婦（夫）だった方などが受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。
男女別の平均年金月額
- 〈全体〉平均：5万9310円
- 〈男性〉平均：6万1595円
- 〈女性〉平均：5万7582円
受給額ごとの人数分布
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
国民年金の受給額で最も人数が多いボリュームゾーンは「6万円以上7万円未満」で、受給者全体の約半数を占めています。一方で、月額5万円未満の層を合計すると全体の約21％に達しており、受給額が比較的少ない方も少なくありません。
また、月額7万円以上を受け取っているのは約300万人で、全体の約9％です。
このように、国民年金の受給額は満額に近い層が中心であるものの、保険料の納付期間や免除期間などに応じて、受給額には個人差が生じることがわかります。
65歳以上・無職夫婦世帯のリアルな家計収支
老後の暮らしをより具体的にイメージするために、現在のシニア世代がどのような家計収支で生活しているのか、データを見ていきましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、「65歳以上で無職の夫婦のみの世帯」における平均的な家計収支は以下のようになっています。
収入の内訳（月平均）：25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳（月平均）：28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
1カ月あたりの収支バランス
- 毎月の不足額：3万4058円
このデータによれば、現在のシニア世代の平均的な暮らしでは、毎月約3万4000円が不足している状況です。
この不足分は、収入を増やすか、これまでの貯蓄を取り崩して補う必要があります。さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増などによって、この不足額が将来的に拡大する可能性も考慮しておく必要があるでしょう。
こうしたリスクも念頭に置きながら、安心して老後の暮らしを送れるよう、早めに準備を進めておくことが大切です。
年齢とともに増加する医療費の実態
シニア世代になると、医療費は年齢を重ねるにつれて増加していくのが一般的です。
厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」を参考に、60歳以上の各年齢層における1人当たりの年間医療費と、その中で入院関連費用が占める割合を見てみましょう。
年齢階級別の年間医療費と入院費用の割合
- 60～64歳：38万円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：37%
- 65～69歳：48万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：40%
- 70～74歳：61万6000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：42%
- 75～79歳：77万3000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：45%
- 80～84歳：92万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：50%
- 85～89歳：107万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：58%
- 90～94歳：117万9000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：65%
- 95～99歳：125万8000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：69%
- 100歳以上：123万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：70%
年間の医療費は、60歳代前半の38万円から90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍にまで増加します。この増加の大きな要因となっているのが、「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。
70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳を過ぎると医療費の半分以上を、90歳代では約7割を「入院＋食事・生活療養」の費用が占めるようになります。
公的な高額療養費制度を利用しても、毎月の上限額までの自己負担は発生します。それに加えて、食事代や差額ベッド代（個室などを利用した場合）は全額自己負担となるため、こうした出費にも備えておく必要があるでしょう。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費に関するさまざまなデータを見てきました。
平均値や中央値はあくまで参考の一つであり、ご自身の状況と完全に一致するわけではありません。
しかし、こうした客観的なデータを知ることで、ご自身の家計の現在地を把握し、将来のリスクに備えるきっかけになります。
特に、年齢とともに増加する医療費や、毎月の生活費で不足額が生じる可能性は、多くの方に共通する課題といえるでしょう。
まずはご自身の年金受給見込額や現在の資産状況を正確に把握し、これからの人生を安心して過ごすために、どのような準備が必要かを考えてみてはいかがでしょうか。
参考資料
- J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
- 厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」
石津 大希
