春の気配が感じられる季節となり、セカンドライフの過ごし方に思いを馳せる方も多いのではないでしょうか。

「周りの同世代はどれくらい貯蓄があるのかしら」「年金だけで暮らしていける？」といった、お金に関する不安や疑問は尽きないものです。

特に、物価の上昇が続くなかで、将来の生活設計を改めて見直したいと考えている方もいらっしゃるかもしれません。

この記事では、70歳代の平均的な貯蓄額や年金収入、そして毎月の生活費について、最新の公的な統計データをもとに詳しく解説します。

ご自身の状況と照らし合わせながら、これからの家計管理やライフプランを考える上でのヒントを見つけていただければ幸いです。

70歳代・二人暮らしの貯蓄額｜平均と中央値の実態

J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」をもとに、70歳代・二人以上世帯の金融資産の保有状況を見ていきましょう。

※金融資産保有額には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。

70歳代の貯蓄額（二人以上世帯）1/5

70歳代の貯蓄額（二人以上世帯）

出所：J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」をもとにLIMO編集部作成

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「70歳代・二人以上世帯」の平均貯蓄額は2416万円でした。ただし、この数字は一部の富裕層によって押し上げられる傾向があります。そのため、より実情に近いとされる中央値を見ると1178万円となっています。

世帯ごとの貯蓄額分布は、次のようになっています。

  • 金融資産非保有：10.9％
  • 100万円未満：4.5％
  • 100～200万円未満：5.1％
  • 200～300万円未満：3.7％
  • 300～400万円未満：3.9％
  • 400～500万円未満：2.9％
  • 500～700万円未満：6.4％
  • 700～1000万円未満：6.7％
  • 1000～1500万円未満：11.1％
  • 1500～2000万円未満：6.7％
  • 2000～3000万円未満：12.3％
  • 3000万円以上：25.2％
  • 無回答：0.6%

貯蓄がまったくない「貯蓄ゼロ」の世帯が10.9％ある一方で、3000万円以上の貯蓄を持つ世帯は25.2％と、全体の約4分の1を占めています。

そのほか、100万円未満が4.5％、100～200万円未満が5.1％、200～300万円未満が3.7％と、貯蓄が少ない世帯も一定数見られます。一方で、1000～1500万円未満が11.1％、1500～2000万円未満が6.7％、2000～3000万円未満が12.3％と、一定の貯蓄を確保している世帯も存在します。

こうした差は、退職金の額やこれまでの収入、相続の有無、健康状態などによって生まれます。年金についても、現役時代の働き方や加入状況によって個人差があります。

貯蓄が少ない世帯にとっては、年金収入だけで生活を維持するのが難しくなるケースも考えられます。

老後に向けては早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めることが大切です。

厚生年金の受給額はいくら？平均と個人差をチェック

厚生労働省の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均年金月額を確認しましょう。

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厚生年金「平均年金月額＆月額階級別受給権者」

出所：厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

厚生年金の被保険者は第1号～第4号に区分されていますが、ここでは民間企業などに勤めていた人が受け取る「厚生年金保険（第1号）」（以下、記事内では「厚生年金」と表記）の年金月額を紹介します。

※記事内で紹介する厚生年金保険（第1号）の年金月額には国民年金の月額部分も含まれています。

厚生年金の平均受給月額

  • 〈全体〉平均年金月額：15万289円
  • 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
  • 〈女性〉平均年金月額：11万1413円

受給額で見る厚生年金の階級別データ

  • ～1万円：4万3399人
  • 1万円以上～2万円未満：1万4137人
  • 2万円以上～3万円未満：3万5397人
  • 3万円以上～4万円未満：6万8210人
  • 4万円以上～5万円未満：7万6692人
  • 5万円以上～6万円未満：10万8447人
  • 6万円以上～7万円未満：31万5106人
  • 7万円以上～8万円未満：57万8950人
  • 8万円以上～9万円未満：80万2179人
  • 9万円以上～10万円未満：101万1457人
  • 10万円以上～11万円未満：111万2828人
  • 11万円以上～12万円未満：107万1485人
  • 12万円以上～13万円未満：97万9155人
  • 13万円以上～14万円未満：92万3506人
  • 14万円以上～15万円未満：92万9264人
  • 15万円以上～16万円未満：96万5035人
  • 16万円以上～17万円未満：100万1322人
  • 17万円以上～18万円未満：103万1951人
  • 18万円以上～19万円未満：102万6888人
  • 19万円以上～20万円未満：96万2615人
  • 20万円以上～21万円未満：85万3591人
  • 21万円以上～22万円未満：70万4633人
  • 22万円以上～23万円未満：52万3958人
  • 23万円以上～24万円未満：35万4人
  • 24万円以上～25万円未満：23万211人
  • 25万円以上～26万円未満：15万796人
  • 26万円以上～27万円未満：9万4667人
  • 27万円以上～28万円未満：5万5083人
  • 28万円以上～29万円未満：3万289人
  • 29万円以上～30万円未満：1万5158人
  • 30万円以上～：1万9283人

月額階級別の受給権者数を見ると、10万円以上～11万円未満の層が111万2828人と最も多くなっています。

国民年金の受給額はいくら？平均と分布を解説

厚生年金の加入期間がなかった人が受け取る、国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきます。

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国民年金「平均年金月額＆月額階級別受給権者」

出所：厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」

国民年金の平均受給月額

  • 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
  • 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
  • 〈女性〉平均年金月額：5万7582円

受給額で見る国民年金の階級別データ

  • 1万円未満：5万1828人
  • 1万円以上～2万円未満：21万3583人
  • 2万円以上～3万円未満：68万4559人
  • 3万円以上～4万円未満：206万1539人
  • 4万円以上～5万円未満：388万83人
  • 5万円以上～6万円未満：641万228人
  • 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
  • 7万円以上～：299万7738人

「厚生年金の男性平均月額を受け取る夫」と「国民年金の女性平均月額を受け取る妻」の夫婦世帯の場合、二人分の年金受給額は月額22万7549円となります。

65歳以上・夫婦のみ無職世帯のリアルな生活費

老後の暮らしをイメージするために、現シニア世代の家計収支データを見ていきましょう。

総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、「65歳以上・無職夫婦世帯」の平均的な家計収支は次のとおりです。

65歳以上の生活費4/5

65歳以上の生活費

出所：総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」

収入の内訳：平均25万2818円

■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円

支出の内訳：平均28万6877円

■うち消費支出：25万6521円

  • 食料：7万6352円
  • 住居：1万6432円
  • 光熱・水道：2万1919円
  • 家具・家事用品：1万2265円
  • 被服及び履物：5590円
  • 保健医療：1万8383円
  • 交通・通信：2万7768円
  • 教育：0円
  • 教養娯楽：2万5377円
  • その他の消費支出：5万2433円
    • うち諸雑費：2万2125円
    • うち交際費：2万3888円
    • うち仕送り金：1040円

■うち非消費支出：3万356円

  • 直接税：1万1162円
  • 社会保険料：1万9171円

家計収支の状況

  • ひと月の赤字：3万4058円

毎月、約3万4000円の赤字となるのが現シニア世代の”平均的な暮らし”といえます。

この赤字は、収入を増やすか貯蓄を取り崩すなどして補填する必要があります。さらに、赤字は物価上昇や社会保険料の負担増、増税などにより膨らむ可能性がある点にも留意しておきたいです。

こうしたリスクも想定して、老後の暮らしを維持できるよう準備を進めておきましょう。

公的年金のみで生活する高齢者世帯の割合は？

厚生労働省が公表した「2024（令和6）年 国民生活基礎調査の概況」から、高齢者世帯（※）の収入の実態を見ていきましょう。

まず、高齢者世帯全体の平均的な所得構成を見ると、収入の63.5%を「公的年金・恩給」が占めており、次いで仕事による収入である「稼働所得」が25.3%、「財産所得」が4.6％となっています。

しかし、これはあくまで全体の平均値です。

「公的年金・恩給を受給している世帯」に絞ると、収入のすべてが「公的年金・恩給」である世帯が43.4%にものぼることがわかっています。

※高齢者世帯：65歳以上の者のみで構成するか、又はこれに18歳未満の者が加わった世帯

総所得に占める公的年金の割合別データ

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出所：厚生労働省「2024（令和6）年　国民生活基礎調査の概況」II　各種世帯の所得等の状況

  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が100％の世帯：43.4%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が80～100％未満の世帯：16.4％
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が60～80％未満の世帯：15.2%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が40～60％未満の世帯：12.9%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が20～40％未満の世帯：8.2%
  • 公的年金・恩給の総所得に占める割合が20％未満の世帯：4.0%

このようにシニア全体で見れば稼働所得なども一定の割合を占めていますが、年金受給世帯に絞ると、その半数近くが公的年金収入のみに頼って生活しているという実態が浮き彫りとなっています。

まとめ

今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費に関する平均的なデータを見てきました。

平均値はあくまで参考の一つであり、ご自身の状況とは異なる点も多かったかもしれません。

大切なのは、これらのデータをきっかけにご自身の家計状況を正確に把握し、将来のライフプランを具体的に見据えることです。

今回の記事が、ご夫婦やご家族でこれからの暮らしについて話し合うきっかけとなれば幸いです。

お金の不安を少しでも軽くして、健康に留意しながら趣味や生きがいを見つけることも、豊かなセカンドライフを送るためには不可欠です。

穏やかで充実した日々を送るために、今からできる準備を少しずつ進めてみてはいかがでしょうか。

参考資料

石津 大希