【東京株式市場】相場レビューと見通し―注目テーマと関連銘柄 2016年1月13日

東京株式市場の振り返り―大幅続落で6営業日連続の下落

2016年1月12日の連休明けの東京株式市場は、日経平均株価は前日比▲2.7％下落、TOPIXは同▲3.1％下落となりました。寄り付きから大引けまで概ね右肩下がりの展開だったと言えます。

売り買いの動向にセクターアロケーションの大きな特徴はあまりなく、全面安の展開でした。原油安の続くエネルギー関連セクターが売られたほか、金融関連株もTOPIXのパフォーマンス以上に売られた銘柄が目立ちました。

また、内需株の鉄道株や小売り株も売られており、日本株全体が売られているという印象が残ります。

個別銘柄で大きく下げたのは、決算を発表したイオン（8267）です。終値は前日比▲10％下落しており、市場の期待に達しなかった銘柄には売り圧力が強くなっています。

また、12日の特徴としては、三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）が同▲4.3％下落、三井住友フィナンシャルグループ（8316）が同▲3.6％下落、ゆうちょ銀行（7182）が▲3.4％下落となり、金融関連株が株式市場のパフォーマンス以上に下落したことがあげられます。

電機セクターなどの輸出関連株も大きく下落しており、ソニー（6758）が同▲5.3％下落、任天堂（7974）が同▲5.9％下落と、こちらも株式相場全体以上の下落率となっています。

“逆オイルショック”とも呼ばれる原油安の影響で、石油関連株が不振となり、たとえば国際石油開発帝石（1605）は同▲5.8％下落と大きく値を下げています。

今回の原油安は、シェールガスの供給過剰懸念、米国の利上げによる新興国からの資金流出懸念、また中国などの景気スローダウン懸念など、様々な問題が複雑に絡み合っていると見られます。

これまでエネルギーに投資をしてきた商社株、たとえば、三菱商事（8058）や三井物産（8031）など、株価が下落したエネルギー関連株のエントリーポイントを探りたくなる展開も訪れそうです。

※当記事は、証券投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。

【2016年1月13日　投信1編集部】

■参考記事■

>>投資家ごとの分散投資を手数料無料で最も安く実現する投信―「たわらノーロード」活用法

LIMO編集部