70歳代を迎えたシニア世代にとって、「貯蓄はいくらあればふつうなのか」「年金だけで生活できるのか」は、多くの人が気になるテーマではないでしょうか。
現役時代とは収入の形が変わり、年金が主な収入源となる一方で、生活費や医療費などの支出は続きます。そのため、貯蓄額・年金額・毎月の家計をバランスよく把握することが、安心した老後生活を考えるうえで欠かせません。
本記事では、公的統計データをもとに、いまどきの70歳代シニア世帯の平均的な貯蓄額や年金受給額、ひと月の家計収支の実態をわかりやすくお伝えします。自分の状況と比べながら、「ふつう」の目安を確認していきましょう。
1. 70歳代シニアの貯蓄額はどれくらい？｜平均と中央値
70歳代シニア世帯の貯蓄額について、公的データをもとに確認してみましょう。
【70歳代】金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯も含む）
- 平均：2416万円
- 中央値：1178万円
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」によると、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額は、平均で2416万円となっています。
一見すると高水準に感じられるかもしれませんが、平均値は一部の貯蓄額が高額な世帯の影響を受けやすい点には注意が必要です。実際、より実態に近い指標とされる中央値を見ると、貯蓄額は1178万円にとどまります。
つまり、多くの世帯は平均額ほどの資産を保有していないことがわかります。
また、同調査では金融資産をまったく保有していない世帯も一定割合存在しています。70歳代といっても資産状況には大きな差があることが、下記の表からもわかります。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6％
※上記は、「J-FLEC(金融経済教育推進機構)」「家計の金融行動に関する世論調査／2025年／二人以上世帯／各種分類別データ」の「4.金融資産保有額金融資産を保有していない世帯を含む）」より
このように、「平均＝ふつう」とは言い切れないのが実情です。次章では、こうした貯蓄とあわせて重要となる年金収入の平均額を確認していきます。
2. 70歳代シニアの年金収入は平均いくら？｜厚生年金と国民年金
老後の主な収入源となる年金について、70歳代シニアが実際にどの程度受け取っているのかを見ていきましょう。
公的年金には、会社員などが加入している厚生年金と、自営業者などが中心に加入する国民年金があります。
まずは、厚生年金の平均年金月額について見ていきましょう。年金をいくらもらっていて、その年金をもらっている方の人数についても具体的に見ていきます。
2.1 厚生年金の平均年金月額
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
※平均年金月額には、基礎年金月額を含む。
2.2 厚生年金（第1号）の月額階級ごとの受給者数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
※第1号厚生年金被保険者とは、民間企業などに勤める方。
最新の公表データによると、70歳代を含む高齢者の平均年金月額はおよそ15万円台となっています。
この金額は、あくまで平均値であり、加入期間や現役時代の収入によって差が大きいことが上述の数字からも読み取れます。受給額の分布を見ると、10万円未満から20万円以上まで幅広く分かれています。
また、男性と女性でも、受給額に6万円弱の差があることがわかります。受給権者数も男性は約1068万人ですが、女性は540万人です。母数が少ないことも関係しますが、女性の働き方も大きく影響している可能性があります。
では、次に国民年金（老齢基礎年金）を見ていきましょう。
2.3 国民年金の平均年金月額
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
2.4 国民年金の年金月額階級ごとの受給者数
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
※旧法老齢年金の受給権者と新法老齢基礎年金の受給権者（受給資格期間を原則として25年以上有する者）の合計で、老齢基礎年金受給権者には被用者年金が上乗せされている方を含みます。
国民年金に主に加入してきた方の平均月額は5万円台にとどまります。多くの場合、生活費のすべてを年金だけで賄うのは難しい水準といえます。
このように、年金収入は制度の違いによって大きな差があります。次章では、こうした年金収入をもとに、70歳代シニア世帯のひと月の家計収支がどのようになっているのかを確認します。
3. 年金で足りる？シニア世帯のひと月の家計収支
年金収入だけで生活が成り立っているのかを知るために、総務省が公表している「家計調査報告」より、70歳代を含む、65歳以上世帯の家計収支を見てみましょう。
【65歳以上の夫婦のみの無職世帯の家計収支（2024年）】
- 実収入：25万2818円
- うち社会保障給付：22万5182円
- 可処分所得：22万2462円
- 消費支出：25万6521円
- 非消費支出：3万356円
収支の合計：−3万4058円（赤字）
65歳以上の夫婦のみの世帯（無職）において、ひと月の実収入は平均で約25.3万円となっています。その大半は公的年金が占めています。
この実収入の一部は、税金などの支払いに充てられる、いわゆる「非消費支出」になるので、実際に使える「可処分所得」は22.2万円ほどになります。
一方、ひと月の消費支出は約25.6万円。内訳を見ると、食費や住居費、光熱・水道費といった日常生活費に加え、保健医療費の割合が比較的高いのが特徴です。
その結果、毎月の家計収支は平均で約3.4万円の赤字となっています。
この不足分は、貯蓄の取り崩しによって補われているのが実情です。年金収入だけでは支出をまかないきれない世帯が多く、貯蓄の有無や金額が老後の生活安定度に大きく関わっていることがうかがえます。
4. “普通”という数字に惑わされない｜世帯ごとに異なる老後必要資金
本記事では、公的統計データをもとに、いまどきの70歳代シニア世帯の平均的な貯蓄額や年金受給額、ひと月の家計収支の実態をお伝えしました。
自分の状況と比べるために、平均値などを「ふつう」の目安と考えがちですが、実際の状況はシニア世帯の公的データを見てお分かりのとおり、お金の問題において「ふつう」を一義的に考えることはできません。
貯蓄額は平均で約2400万円ですが、中央値では1100万円程度にとどまり、世帯ごとの格差が大きいことがわかります。
また、年金額では厚生年金が月15万円ほど、国民年金では6万円弱が平均であり、受給額には制度による差や男女差もありました。
こうした数字から見えることは、貯蓄・年金・支出のバランスによって老後の家計は成り立っているという点です。老後は、貯蓄や年金を簡単に増やすことができないため、若い頃からの準備が必要になるでしょう。
とはいえ、老後に必要なお金は世帯で異なります。まずは自身の家計をチェックして、安心した老後生活への第一歩にしてみませんか。
