2026年1月、新しい年が始まり、「今年こそ貯金を増やしたい!」と気持ちを新たにしている方も多いのではないでしょうか。物価の高止まりや社会保険料の負担増で家計が厳しくなる中、特に「おひとりさま」にとって、貯蓄の有無は将来の安心に直結する大切な問題です。
「同年代はどれくらい貯めているんだろう?」と気になる方もいると思いますが、平均値だけを参考にするのは要注意。一部の富裕層が数字を押し上げていて、実態より高く見えてしまうことがあるからです。
本当の目安を知るには、数値を並べたときの真ん中の値である「中央値」を見ることが大切です。今回は、年代別の貯蓄額を一覧で確認しながら、「貯蓄がある人」と「ない人」の違いについて、その傾向を読み解いていきます。
1. 【年代別】おひとりさまの平均貯蓄額はいくら?中央値もあわせて解説
はじめに、単身世帯の貯蓄額について、金融経済教育推進機構の「2025年家計の金融行動に関する世論調査」から最新のデータを確認してみましょう。
平均貯蓄額

出典:金融経済教育推進機構「2025年家計の金融行動に関する世論調査」
1.1 30歳代・単身世帯の貯蓄額(平均・中央値)
- 金融資産非保有:32.3%
- 100万円未満:14.2%
- 100~200万円未満:14.2%
- 200~300万円未満:4.9%
- 300~400万円未満:4.3%
- 400~500万円未満:2.8%
- 500~700万円未満:5.5%
- 700~1000万円未満:3.1%
- 1000~1500万円未満:5.5%
- 1500~2000万円未満:4.3%
- 2000~3000万円未満:2.5%
- 3000万円以上:3.4%
- 無回答:3.1%
- 平均:501万円
- 中央値:100万円
30歳代の平均貯蓄額は501万円、より実態に近いとされる中央値は100万円でした。
分布を見ると、金融資産を全く保有していない層が32.3%、100万円未満が14.2%いる一方で、3000万円以上の資産を持つ層も3.4%存在しており、個人差が大きいことがわかります。
1.2 40歳代・単身世帯の貯蓄額(平均・中央値)
- 金融資産非保有:32.1%
- 100万円未満:15.1%
- 100~200万円未満:7.1%
- 200~300万円未満:5.9%
- 300~400万円未満:4.3%
- 400~500万円未満:2.2%
- 500~700万円未満:6.2%
- 700~1000万円未満:4.6%
- 1000~1500万円未満:6.2%
- 1500~2000万円未満:1.2%
- 2000~3000万円未満:2.8%
- 3000万円以上:9.9%
- 無回答:2.5%
- 平均:859万円
- 中央値:100万円
40歳代の中央値は30歳代と同じ100万円ですが、平均額は859万円へと300万円以上増加しています。
この背景には、3000万円以上の金融資産を保有する層が約1割に達していることが影響していると考えられます。
1.3 50歳代・単身世帯の貯蓄額(平均・中央値)
- 金融資産非保有:35.2%
- 100万円未満:10.1%
- 100~200万円未満:7.4%
- 200~300万円未満:4.6%
- 300~400万円未満:2.7%
- 400~500万円未満:3.3%
- 500~700万円未満:4.9%
- 700~1000万円未満:4.6%
- 1000~1500万円未満:6.0%
- 1500~2000万円未満:3.3%
- 2000~3000万円未満:5.5%
- 3000万円以上:10.4%
- 無回答:1.9%
- 平均:999万円
- 中央値:120万円
50歳代になると中央値は120万円に上がり、平均額も1000万円に迫ります。まとまった資産を築いている世帯がいる一方で、金融資産を保有していない層が35.2%、100万円未満が10.1%と、貯蓄が十分でない世帯も少なくありません。
1.4 60歳代・単身世帯の貯蓄額(平均・中央値)
- 金融資産非保有:30.4%
- 100万円未満:9.1%
- 100~200万円未満:4.3%
- 200~300万円未満:2.4%
- 300~400万円未満:4.5%
- 400~500万円未満:3.1%
- 500~700万円未満:6.0%
- 700~1000万円未満:4.8%
- 1000~1500万円未満:8.1%
- 1500~2000万円未満:4.1%
- 2000~3000万円未満:5.5%
- 3000万円以上:15.6%
- 無回答:2.2%
- 平均:1364万円
- 中央値:300万円
60歳代では、退職金や相続資産などの影響もあってか、中央値は300万円、平均額は1364万円まで上昇します。
しかし、金融資産を保有していない層と100万円未満の層を合わせると約4割にのぼり、老後に向けた準備状況には大きな差があることがうかがえます。