4. まとめ
純金積立を始める際には、どこの金融機関または貴金属専門店で投資するかを選ぶ必要があります。
最低積立額や手数料、その他のサービスなど含めて総合的に判断しましょう。
なお、純金積立そのものはNISAの非課税制度の対象外となります。ただし、金価格に連動する一部のETFであれば、NISAの成長投資枠を利用できる場合があります。
現在は多様な金融商品が存在しており、それぞれにメリット・デメリットがあります。どの商品が最適かは、資産状況や考え方によって異なります。
自分に合った金融商品を見極めるとともに、他の金融商品と組み合わせて弱点を補うなど、長期的な視点で資産や投資タイミングを分散させることも意識するとよいでしょう。
参考資料
和田 直子
執筆者
株式会社モニクルリサーチ メディア編集本部
元銀行員/一種外務員資格（証券外務員一種）/LIMOマネー編集部金融ライター
一種外務員資格（証券外務員一種）。大学卒業後、株式会社三菱UFJ銀行に入社。三井住友信託銀行に転職後、資産運用アドバイザー業務に約10年間従事。
現役世代からシニア層、富裕層と幅広い個人顧客に対し、資産運用コンサルティングを行う。
＜主な専門領域＞
投資信託、ファンドラップ、外貨預金、生命保険、医療保険、住宅ローン、事業性ローン、贈与、相続、遺言信託、不動産など、多岐にわたる金融サービスと承継対策をワンストップで提案。特に、長期的な資産形成や富裕層向けのウェルスマネジメント、シニア世代への承継・相続の分野で豊富な知識と実績を持ち、表彰歴多数。
現在は、株式会社モニクルリサーチが運営する「くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」のマネー編集部にて企画・執筆・編集・監修を担当。
厚生年金保険と国民年金保険（老齢年金・障害年金・遺族年金）、年金制度の仕組み、社会保障、貯蓄、資産運用を専門とする。
NISA、iDeCo、住宅ローン、カードローンなどの国民生活に直結する金融情報を始め、FX、株式投資、金（ゴールド）などの投資経験をいかし仕組みやリスクなどを分かりやすく解説。Yahoo!ニュース経済カテゴリでアクセスランキング1位を多数達成【2025年11月11日更新】
