4. 【50歳→65歳】新NISAの「15年積立」をしたい人。毎月いくら積み立てれば2000万円に届く?
老後に必要な金額は世帯ごとに異なりますが、ここでは目標を2000万円とした場合を想定します。
50歳から65歳までの15年間でこの金額を準備するには、毎月いくら積み立てればよいのかを試算してみましょう。
4.1 【試算結果】「15年間」×3%で積立投資した場合の資産額
【新NISA】積立金額別「想定利回り3%」積立投資シミュレーション結果

出所:金融庁「つみたてシミュレーター」をもとにLIMO編集部作成
毎月の積立金額:資産評価額
- 1万円:227万円
- 3万円:680万9000円
- 6万円:1361万8000円
- 9万円:2042万8000円
- 12万円:2723万7000円
※想定利回り:年3%
試算では、年利3%で15年間積み立てると、毎月9万円の拠出で2000万円を上回る資産を用意できます。
しかし、月9万円は家計への負担が大きく、利回りも保証されていないため、運用状況によっては目標額に届かない可能性があります。
そのため、老後資金づくりは早めに取り組むことが大切です。
たとえば、30歳から65歳までの35年間を年利3%で積み立てる場合、必要な毎月の積立額は2万6971円まで抑えられます。
このように、長期間かけて準備を進めることで、負担を少なくしながら確実に将来資金を積み上げられるでしょう。
5. 預貯金だけでは資産価値が目減りしてしまうかも…
物価上昇が家計を圧迫し続けるこんにち、「支出の削減」だけでなく、「資産を育てる」視点は欠かせないものとなっていくでしょう。
マネーフォワード社の調査が示す通り、いまや投資は特別なことではなく、ボーナスや生成AIを活用して賢く取り組む「日常の備え」となっているのかもしれません。
今回のシミュレーションが示したように、15年という期間があれば、50歳代からのスタートでも1000万円単位の資産形成が達成できる可能性はあります。
ただし、投資は預貯金とは異なり元本割れなどのリスクがあります。ご自身のリスク許容度に合った、無理のない範囲で資産運用を進めていくことが大切です。
参考資料
マネー編集部NISA班
著者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格(証券外務員一種)、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月9日)
監修者
二種外務員資格(証券外務員二種)記者/編集者/校閲者/
【保有資格】
ニ種外務員資格(証券外務員二種)・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。
【経歴】
二種外務員資格や相続診断士などの資格を保有し、「お金とくらし」にまつわる情報を専門的かつ丁寧に発信する金融メディア編集者・ライター。
早稲田大学第一文学部史学科卒。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。また、大手人材派遣会社における採用管理業務などの実務経験もある。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。
専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事執筆をおこなう。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。(2026年7月9日更新)