【元銀行員が解説！】「定年後もお金に困らない人」に共通する5つのポイントとは？年代別の《平均貯蓄額・中央値》はいくら？ 20歳代から70歳代までのリアルな貯蓄事情を見てみる

2. 「定年後もお金に困らない人」に共通する5つのポイント

ここからは、筆者が銀行員時代に見てきた「老後もお金に困らない人」に共通する5つの習慣について解説します。

老後資金を確保するためには、ただ貯蓄するだけでなく、資産を積極的に「育てる」という視点が欠かせません。

預貯金だけでは、インフレによる資産価値の目減りや、長寿化に伴う支出の増加に対応するのが難しくなる可能性があります。

一方で、投資信託や株式などを活用した分散投資を行えば、資産を増やせる可能性があります。

投資にはリスクが伴いますが「長期・積立・分散」の3原則を意識することで、リスクを抑えながら安定的な資産形成を目指すことが期待できます。

国や自治体が提供する優遇制度をうまく活用できるかどうかは、老後の家計に大きな影響を与えます。

例えば、新NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）は、運用益が非課税になったり、掛金が所得控除の対象になったりと、税制面で大きなメリットがあります。

また、公的年金に関連する給付金や高齢者向けの支援策も多数存在しますが、その多くは自己申告制です。

自ら積極的に情報を収集し、利用可能な制度を見極めて活用する姿勢が、定年後の経済的なゆとりを生み出す鍵となります。

老後の生活設計において、基盤となる年金制度への理解は不可欠です。

「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」を利用して、将来受け取れる年金額を早期に把握しておくと、計画的に老後資金の準備を進めやすくなるでしょう。

受給開始時期を繰上げ・繰下げした場合の年金額の変動についても、事前に確認しておくことが大切です。

具体的な受給見込額を知ることで、老後に必要な資金額との差が明確になり、その不足分を補うための具体的な計画を立てやすくなります。