海洋プラスチック問題の現状を受け、世界ではどのような動きが起こっているのでしょうか。

昨年10月、アメリカの清涼飲料水メーカー最大手であるコカ・コーラや、日用品・食品の大手ユニリーバ、スウェーデンの衣料大手H＆Mなど有力企業を含む世界で250もの企業や団体は、プラスチックごみの削減を目指す共同宣言に署名しました。2025年までにプラスチック包装を100％再利用可能な包装に移行する方針です。

日本でも、一般社団法人全国清涼飲料連合会が「清涼飲料業界のプラスチック資源循環宣言」を発表。2030年度までにペットボトルの100％有効利用を目指すとしています。

この宣言には大手飲料メーカーが賛同。特に使用済みペットボトルからペットボトルを再生する「メカニカルリサイクルシステム」を日本で初めて開発したサントリーでは、2025年までにサントリー全体のペットボトル重量の半数以上に再生ペット素材を使用していくことを目指す取り組みを発表しています。

このように、スターバックスやマクドナルドなどだけでなく、日本や世界中の企業でプラスチックごみに対する取り組みが次々と打ち出されています。そのほとんどが、今後約10年間における取り組みを目標とするものです。

今、プラスチックを取り巻くリサイクルの現状は地球規模で転換期を迎えているといっても過言ではありません。各企業がこうした取り組みをしているということは、私たちが普段食べていたり買ったりしているものに大きく影響しているということ。リサイクルは興味があるなしではなく、すべての人の生活に関係する段階にきているのです。

【参考】
PETボトルリサイクル推進協議会「リサイクル率の算出」
日本容器包装リサイクル協会「年次レポート2017」
WWFジャパン「海洋プラスチックについて」
環境省「プラスチックを取り巻く国内外の状況」

秋山 悠紀