4. おわりに
60歳到達時の貯蓄額やその後の年金収入、毎月の支出額は、世帯の人数や現役時代の働き方などによって大きく異なります。
今回の値はあくまでも参考として、ご自身の状況に当てはめて、一体いくらの貯蓄があれば何年間の生活ができるのかを考えてみていただければと思います。
ライフプランのシミュレーションが難しい場合には、ファイナンシャルプランナーなどの専門家を活用することも検討をしてみてください。
今回の記事が、皆さまの老後の資産設計の一助となれば幸いです。
参考資料
- 内閣府「令和６年度 高齢社会対策総合調査（高齢者の経済生活に関する調査）」
- J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
- 厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 厚生労働省「令和６年簡易生命表の概況」
- 厚生労働省「家計調査報告 家計収支編」
斎藤 彩菜
