【大企業と中小企業】貯蓄額・年収はどれくらい違うのか?会社の規模別《平均年収》と《平均貯蓄額》をチェック!
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物価の上昇による生活費の負担や、将来受給する年金の不安など、お金に関する悩みを抱えている方も多いのではないでしょうか。
「年収」や「貯蓄」は、今の生活だけでなく、老後の生活の糧にもなります。
では、大企業と中小企業とでは、平均年収と平均貯蓄額はどれくらい違うのでしょうか。
今回は、総務省の調査結果をもとに、会社の規模別で《平均年収》と《平均貯蓄額》を解説します。
働き方や転職について考えている方は、ぜひ参考にご覧ください。
1. 大企業と中小企業「平均年収」を比較
「大企業と中小企業の年収は違う。大企業のほうが高い。」このような言葉を見聞きしたことはありませんか。
実際に、大企業と中小企業の年収は違うのか確認していきましょう。
今回は、総務省が公表している「2024年(令和6年)家計調査/ 貯蓄・負債編 二人以上の世帯 詳細結果表(8-7表)」を参考にします。
同調査にある会社の規模別平均収入を確認すると、以下のとおりでした。
1.1 会社の規模別「平均年収」
- 1~9人:630万円
- 10~29人:672万円
- 30~99人:712万円
- 100~299人:772万円
- 300~499人:844万円
- 500~999人:788万円
- 1000人以上:928万円
たしかに、会社の規模が大きくなるほど平均年収は高くなる傾向がありますが、500〜999人規模の会社のみ、その流れからやや外れます。
つまり、必ずしも「大企業=年収が高い」というわけではありません。
そのため平均年収を知りたい場合は、会社の規模だけでなく、希望する会社の年収を調査したほうがよいでしょう。
著者
私たちは、保険会社・大手銀行・証券会社など金融機関での勤務経験を有したメンバーで構成する、株式会社モニクルリサーチ運営の『LIMO(リーモ)〜くらしとお金の経済メディア〜』のマネー編集部です。
三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子・株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵・SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか・日本生命保険相互会社出身の村岸理美などを中心としたメンバーで構成。それぞれが大手金融機関にて主にリテール・法人・富裕層向けの資産にまつわるアドバイス業務を経験。主に国内外株式の仲介、国内外の債券、投資信託、生命保険の販売業務に従事し、トップセールスで多数の表彰歴を持つ人や、研修講師として年間100回超の登壇経験を持つ元研修講師なども在籍。
専門性の高いテーマで年間8000本以上の企画・執筆・編集・監修の実績があり、特に以下の分野を中心に、厚生労働省・金融庁・総務省などの官公庁の一次情報をベースに記事を企画・執筆・編集している。
【主な執筆分野】
公的年金制度(厚生年金保険・国民年金)、社会保障制度、相続・贈与・退職金、NISA・iDeCoなどの税制優遇制度、資産運用・資産形成・保険など
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