未就学児の子どもがいる30代世帯では、夫婦のどちらかが専業主婦（夫）という家庭も多いのではないでしょうか。そのような家庭では、子どもが保育園や小学校に行くようになったら、共働きを考えてみてはどうでしょうか。

最近では、働き方改革に取り組む企業が増え、時短勤務などの制度などを取り入れているところも多く、小さな子どもがいる人でも働くことができるような選択肢が広がりつつあります。

また、すでに仕事に就いている人は、中堅社員として会社の業績に貢献している人も多いでしょう。これを機会に、昇進試験などに積極的にチャレンジして、年収アップを目指してみるのもよいのではないでしょうか。

なお、今の仕事だけで収入を増やすことができない場合、会社に副業禁止規定がなければ、副業を考えてみてもよいでしょう。最近では、テレワークやモバイルワークなど、ネット環境さえあればどこでもできる仕事も増えています。

貯蓄額を増やす方法③：「先取り」や「自動引落」、非課税枠の投資制度を活用する

貯蓄を増やす方法として、「先取り」や「自動引落」の活用が挙げられます。

たとえば、会社に財形貯蓄制度があれば、給与から一定額を天引きして貯蓄してもらうことができます。

また、財形貯蓄ができない場合、給与振込口座を開設している銀行の積立定期などを利用するのもよいでしょう。月々一定額を、給与振込口座から自動引落して積み立ててくれます。

そうして引き落とされる金額は最初からないものとして、家計のやりくりをしていけば、特に意識をしなくても、お金が貯められるという具合です。

家計に余裕が出てきたら、非課税枠を活用できるiDeCoやつみたてNISAなどの制度で投資を始めてみてもよいかもしれません。

30代で老後資金を考える意味とは

30代世帯の貯蓄額と貯蓄額を増やすための方法、皆さんはどのようにお考えでしょうか。

忙しい毎日に追われる30代のときは、長期での資産計画まではなかなか頭が回らないかもしれません。しかし、子供は大きくなるにつれてお金がかかりますし、やがては自分たちの老後資金も必要になります。

「今のままで大丈夫だろうか」と不安を持っている方、「今より貯蓄額を増やしたい」と思っている方にも、この記事が、将来に向けての貯蓄を真剣に考えるきっかけになれば幸いです。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

LIMO編集部