日本初の7nmマイニングマシンが11月出荷へ TRIPLE-1がプロトタイプを完成

GPU大手の米エヌビディアが発表した2019年度第2四半期（18年5～7月）決算は、仮想通貨向け半導体需要の減速を示す内容となった。17年末から18年初頭にかけて、異常値ともいえる「マイニング（採掘）フィーバー」を半導体業界に巻き起こしたが、ビットコインをはじめとする通貨の下落に伴い、一気に需要が減退した。エヌビディアからは、年内の需要は「基本的にゼロ」（ジェンスン・ファンCEO）という発言も飛び出しており、当面の需要回復は望めない状況だ。

半導体ファンドリー世界最大手の台湾TSMCは、2018年通年の売上高見通しを、従来予想の前年比10％増から1桁台後半の伸びに下方修正した。17年後半から盛り上がりを見せていた、仮想通貨マイニング向けの半導体需要が急減したことが大きく影響する。

世界最大の有機EL用燐光発光材料メーカー、ユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）が発表した2018年4～6月期業績は、売上高が前年同期比45％減の5615万ドル、営業利益が同82％減の1091万ドルだった。ハイエンドスマートフォン向け有機ELディスプレーの生産低迷によって、前年同期比では大幅な減収となったものの、18年1～3月期実績との比較では売上高が29％の増加に転じた。主要顧客であるサムスンディスプレー（SDC）の工場稼働率が4月を底にして上昇してきたことを受けたものとみられる。