3. iDeCoで注意すべきポイントと対策方法
iDeCoは節税メリットが大きくお得な制度ではありますが、いくつか注意すべきポイントがあります。
3.1 老後資産ということを認識する
iDeCoの資金を引き出せるのは原則60歳からですので、あくまで老後の資産を形成するための制度です。
住宅費用や教育費用などは老後の前に必要となる方が多いでしょうから、新NISAなど他の制度で準備しましょう。
資金をすぐ引き出せないため、生活防衛資金として現金をiDeCoとは別に確保しておいてください。
生活防衛資金の目安は、毎月の手取りの6〜12カ月分です。
3.2 手数料を抑えるためにネット証券会社を利用する
iDeCoの要注意点として、以下の手数料も挙げられます。
- 加入時：国民年金基金連合会へ2829円
- 口座管理手数料（毎月）：国民年金基金連合会へ105円、信託銀行へ66円、金融機関へ一定の金額
国民年金連合会と信託銀行への手数料は避けられないため、特に重要なのが金融機関への手数料です。
ネット証券会社はこの手数料を無料としているケースが多いため、iDeCoの口座開設でネット証券を選ぶことで手数料のダメージを減らせます。
このほか、将来、給付金を受け取る際にも手数料がかかります。
4. まとめにかえて
iDeCoには3つの税制優遇があり、節税しながら効率的に資産形成ができる制度です。
老後の資産を準備する手段として、有力な候補の1つとなるでしょう。
注意点はいくつかあるものの、対処をすれば大きな問題にはなりません。
公的年金だけで老後の生活を支えるのが難しくなりつつある現在、資産形成の一部にiDeCoを取り入れるのもよいでしょう。
参考資料
- 内閣官房「新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画2024年改訂版」
- iDeCo公式サイト「iDeCoのメリット」
- iDeCo公式サイト「かんたん税制優遇シミュレーション」
- 楽天証券「iDeCo 手数料について」
- SBI証券「iDeCoをはじめる/移管する 手数料・その他費用」
安藤 真一郎
