5. 自分や夫婦での年金額を確認し、老後への備えを

今回確認したように、現代シニアであっても年金だけで生活している方は多くなく、年金以外の所得を得ている方が見られました。

公的年金以外の所得といえば、仕事による収入や個人年金など、また貯蓄の切り崩しや不労所得などが考えられるでしょう。

いずれにせよ現役時代から長く働き続けるキャリアを築いたり、貯蓄や不労所得、個人年金などまとまった資産を用意したりする必要があります。

いつ働けなくなるかは人間だれしもわかりませんから、キャリアだけでなく、貯蓄や資産形成などをすることで資産を用意しておくと心強いでしょう。

2024年からは新NISAもはじまり、個人での長期的な資産形成がしやすくなりました。

また、働き方についても、最近はリモートでの仕事や副業、在宅ワークなど昔に比べて選択肢が増えています。

以前と比べて個人で老後に備える必要性は増していますが、一方で選択肢も増えているため自身に合った方法を選びやすくなっているでしょう。

今回の現代シニアの現状を参考にしながら、ご自身に合った老後対策を考えてみましょう。

参考資料

 

宮野 茉莉子