日経平均は米朝首脳会談やFOMC等の重要イベントでどう動くか

日本株をテクニカル分析で読み解く

2018年6月7日の東京株式市場で日経平均株価の終値は前日より128円76銭安の22,694円50銭となりました。週初から4日続伸したこともあって利益確定などの売りが出ました。

米株高や円安などを受けて日経平均も上昇

6月1日に発表された5月の米雇用統計が好調だったことや、外国為替市場で円安が進んだことなどを受けて、日経平均は大幅な反発で始まりました。4日は前週末比で304円高となり、5~7日も続伸。4日間の上げ幅は累計で650円以上となりました。8日の取引時間中には一時、22,879円まで上昇し、23,000円に迫りました。

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今後の動きはどうなるのか

今後の動きはどうなるでしょうか。引き続き、米株高と円安が追い風になりそうです。8日の米株式市場ではダウ工業株30種平均が3日続伸し、3か月ぶりの高値で終えました。ハイテク株比率が高いナスダック総合株価指数は6日まで4日続伸し、連日で過去最高値を更新しました。7日は反落しましたが、8日には反発しています。8日のニューヨーク外国為替市場で円相場は続伸し、1ドル=109円50~60銭で取引を終えましたが、直近では円安傾向が続いており、輸出関連株を中心に買いが進みそうです。

今週は重要イベントが相次いで行われます。12日の米朝首脳会談、13日の米連邦公開市場委員会(FOMC)、14日の欧州中央銀行(ECB)理事会などです。

一時は中止と見られていた米朝首脳会談が開催されることから、北朝鮮を巡る地政学リスクは、足元では後退したといえます。ただし、会談が成功するかどうかは予断を許さないところです。特に今回は準備期間が短かったため、一定の合意に至らないことも想定されます。米トランプ大統領の言動も予測しづらく、決裂に終わる可能性もないとはいえません。その場合には、投資家の間に失望売りが広がることも考えられます。

一方で、7日には日米首脳会談も行われましたが、トランプ氏は日本との貿易不均衡の是正に強い姿勢を見せました。日米関係も楽観はできません。今後の利上げ加速や保護主義の動きにも注意が必要です。

25日移動平均線を回復、5日移動平均線とのゴールデンクロスも

今週の動きをテクニカル面から振り返ってみましょう。先々週は大きく窓をあけて下落した後、75日移動平均線で下値をサポートされ反発しました。先週末は5日移動平均線で上値を押さえられていましたが、先週初4日には窓をあけて上昇し、これを一気に突破。その後は5日移動平均線で下値をサポートされ上昇しました。

6日にはローソク足の実体で25日移動平均線も超えました。5日移動平均線と25日移動平均線のゴールデンクロスも形成されました。

チャートの形は良好。目線を上に持って臨みたい

先週まで、足元では、5月21日(23,050円)を高値とする下降トレンドになっていました。この下降トレンドを崩すためには、戻り高値である28日の22,481円を上回る必要がありました。それに近い22,500円と25日移動平均線が重なるため、意識されやすいポイントでしたが、今週、そこを超えてきました。

その点では、直近の目線は上に持っていいでしょう。5日、25日、75日、200日と複数の移動平均線も、いずれも上向きになっています。

上値のめどとしては、まずは節目として意識されやすい23,000円を超えられるかどうか。過去にもみ合ったところであり、売買も積み上がっているため、ここを突破するためにはパワーが必要ですが、超えてしまえば強いサポートになる可能性もあります。特に5月21日の23,050円を超えることができれば、3月26日(20,347円)を底とする、新たな大きな上昇トレンドが発生することになります。

逆に下値めどは75日線の22,000円付近になるでしょう。

下原 一晃

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下原 一晃

マーケティング会社、リクルートなどを経て、PRプランナー・ライターとして独立。
株式投資、投資信託をはじめとする資産形成や、年金、相続などに関する情報提供を行っている。あわせて、個人投資家がテクニカル理論を身に付けるためのヒントや知識の紹介にも取り組んでいる。
日本テクニカルアナリスト協会認定テクニカルアナリスト(CMTA)。