正直どうなの? iDeCoに関する2つの疑問を解決!

iDeCo(個人型確定拠出年金)がかなり世間に浸透してきましたね。自分の年金を自分で作れるというのは、公的年金頼りだった多くの日本人にとっては目新しく感じますし、年金への漠然とした不安を抱えている人も多い中でメリットが大きい制度だと言えます。さらに節税効果も得られておトクということもなんとなく知っているという人も多いでしょう。

しかしそれでも一歩踏み出せないのはなぜでしょうか。今回はiDeCoに関する2つの疑問にお答えします。

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そもそもiDeCoってどういうもの?

世間にかなり浸透してきたからこそ、いまさらなかなか人に聞けないし、自分で調べてみてもイマイチよくわからないという人もきっと多いですよね。必ず押さえておいてほしいのは次の3点。1つ目は、掛金を自分で積み立てて60歳以降受け取れる「自分で作る年金」であること。2つ目は、基本的に公的年金制度に加入している60歳未満の人ならほとんど誰でも入れること。3つ目は、自分で運用をすること。

自分で年金を用意する、というのがこの制度の趣旨。だからこそ、高い節税効果が用意されているのです。自分で金融機関を選んで、自分で掛け金を設定して、自分で積み立てていく。あくまで自分が主体です。公的年金のように、自動で給与から差し引かれるというものではありません。

もちろん、あらかじめ引き落とし口座を設定するので毎月入金したり手続きしたりする必要はありませんが、残高不足なら引き落としができず拠出できなかったという扱いになります。後日、その分を埋め合わせすることはできません。そういう部分でも自分で作る年金という側面を垣間見ることができます。

また制度の改正で、60歳以上である人や海外に住んでいる人などを除き、ほとんどの人が加入できる制度になりました。自分が加入できるかどうかわからないという人はぜひ調べてみてください。iDeCoの公式サイトや各金融機関で請求できる資料などで確認することができます。

自分で運用するというのも、やはり「自分で作る年金」だからですね。自分で拠出した掛金で自分が選んだ商品を購入し、運用していくというのが大きな特徴となります。

iDeCoは投資だからやっぱり元本損失するの?

iDeCoといえば、投資信託や債券に投資しなければならないもので、投資だから元本損失は免れないのではと思っている人も多いかもしれません。答えは半分YES、半分NOということになります。

というのも実際、運用商品の中には元本確保型として定期預金や保険があり、それらの商品を選んでいれば原則元本割れを起こすことはありません。しかし、長い目で見たときのことを考えると、お金が減ることはないと言い切れません。低金利の定期預金に預け入れっぱなしにすることで、インフレ局面において資産の価値が目減りしてしまう可能性が十分にあるからです。iDeCoはその制度の性質上、かなり長い期間付き合い続けるものです。

投資信託や債券などの金融商品に投資していれば、その間に資産が減ることもありえるでしょう。しかし、iDeCoは商品を自分で変更することもできます。つまり、相場局面に合わせて運用内容の見直しができるということなのです。とはいえ、それほど頻繁に商品の変更をするものでもありませんし、かなり長期的な運用となるので3カ月に1回でも見直しを行えば十分でしょう。情勢に合わせて商品を見直すことが非常に重要なポイントになります。

まとめ

いかがでしたでしょうか。iDeCoを始めるにあたって、非常に不安な思いになる人も多いと思います。しかし、さまざまな金融機関がいろいろ資料を作っており、わかりやすい説明が書かれていることも多いです。まずは怖がらずに、調べてみてください。新しい道がひらけるかもしれませんよ。

 

>>楽天証券のiDeCoについて詳しくみる(初心者でも厳選ファンドから選びやすい)

>>SBI証券のiDeCoについて詳しくみる(品揃え抜群。選べるファンドが多い)

LIMO編集部

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LIMO編集部は、日本生命やフィデリティ投信で証券アナリストやポートフォリオマネージャーであった泉田良輔を中心に、国内外大手金融機関勤務経験、ビジネスネットメディア運営経験者や大手ファッション誌や雑誌の元編集長、学習参考書などの書籍校閲・校正経験者、またWebマーケティングスペシャリストなどが編集や執筆作業を行い、運営をしています。沿革としては、LIMOの前身である投信1(トウシンワン)は個人投資家向け金融経済メディアであるLongine(ロンジン)の執筆者である国内外大手証券会社で証券アナリストや運用会社のファンドマネージャーとして長年の調査や運用経験を持つメンバーやビジネス系インターネットメディア運営経験者等を中心に立ち上げました。サブスクリプションモデルで一定の成功を収めていたLongineですが、グループ内で新サービスを展開ることとなり、多くの読者の声に惜しまれながらLongineのサービス自体は2020年3月に終了となりました。Longine編集部メンバーは引き続きLIMO編集部のメンバーとして在籍し、お金のプロとしてコンテンツ編集や情報を発信しています。LIMO編集部は、国内のみならずグローバルの視点から、金融・経済ニュースや投資に関する知識・アイデア、ビジネスパーソンの役に立つ情報をわかりやすくお届けします。