現代社会では、物価上昇や生活費の高騰などにより、多くの人々が生活費に苦労しています。
また、年金で暮らすシニア世代の方々は、現役時代の貯蓄を頼りに生活を維持しています。
老後の資金を準備するためには、まず自身の年金受給額を把握することが不可欠です。
多くの人が老後に年金がもらえることは理解していても、「具体的にどのくらい受け取れるのか」は把握していないかもしれません。公的年金の受給額は、加入している年金の種類や年収、加入期間などさまざまな要因に影響されます。
そこで今回は、一般の家庭が月々どれくらいの国民年金と厚生年金を受け取るかについて詳しく見ていきましょう。
1. 厚生年金と国民年金とは？公的年金の仕組み
日本の公的年金は、上記のように国民年金と厚生年金の2階建てになっています。
1.1 国民年金（1階部分）
- 原則、日本国内に住む20歳以上60歳未満の全員に加入義務がある
- 保険料は一律
- 納付した期間に応じて将来もらえる年金額が決まる
1.2 厚生年金（2階部分）
- 公務員やサラリーマンなどが加入する
- 収入に応じた保険料を支払う（上限あり）
- 加入期間や納付額に応じて将来もらえる年金額が決まる
個人によって加入する年金や納付期間が異なるため、将来の年金受給額には個人差があります。
特に厚生年金は年収に応じた保険料を支払うため、より個人差が大きくなっています。
