新年度に向けて何かと入用が増える時期。「稼いでいるのにずっと金欠…」と感じている人もいるのではないでしょうか。
いわゆる「2000万円問題」や年金支給額の引き下げを見越して、今では早めに老後の資産をつみたてる方も増えています。
今回は、元銀行員の筆者がこれまでに見てきた「貯蓄が下手な人」に共通する3つの特徴についてご紹介します。
最後には年収ごとの平均貯蓄額や老後の家計収支について一覧表でご紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。
1. 「貯蓄下手」に共通する3つの特徴。ズボラでも貯金できる習慣とは
ここからは、貯蓄下手な人に共通する3つの行動と、その改善ポイントを紹介していきます。
1.1 貯蓄下手あるある①支出の記録をしない
お金を貯められない人の多くは、収入は把握していても支出を管理していません。支出を把握しないと、お金がどこに消えたか分からず、改善のしようがありません。
支出を管理するには、固定費と変動費の区別を理解する必要があります。これらを把握することで、自分がどれだけのお金を何に使っているかが分かります。
一般的には家計簿をつけることが勧められますが、続かない場合もあります。そのため、ざっくりとした金額でも構いませんが、固定費、食費、交際費（娯楽費）の3つを管理することをおすすめします。
1.2 貯蓄下手あるある②送料無料にするために余計なものを買う
送料無料の誘惑に負けて、必要のないものまで買ってしまうことはよくあることです。
衝動買いやついで買いの習慣があると、なかなか貯金が貯まりません。
特に、コンビニを利用する人は、ついペットボトルの飲み物やレジ付近のお菓子を買いたくなりがち。ばお、コンビニの惣菜はパッケージ代が含まれているため、割高な傾向にあります。
衝動買いしたものは愛着が湧きにくいので、たいして使わずに捨ててしまうことも。必要なものだけを買うように気をつけましょう。
1.3 貯蓄下手あるある③お金が貯まる仕組みづくりをしていない
月末には貯金が尽きているタイプの方は、貯金をする前にすべて使ってしまう傾向があります。
貯金を考えるときは、残りのお金を貯金に回すという発想を持つことが大切です。
貯金に回すお金は「最初から持っていないもの」と決めて、支出を調整することで、残りのお金をうまく管理することができます。
初めは使えるお金が減っているように感じるかもしれませんが、実際に試してみるとストレスを感じることは少ないはず。ぜひ挑戦してみてください。
2. 「年収が高ければ貯蓄しやすい」はウソ？年収ごとの平均貯蓄額を一覧表でチェック！
貯蓄額は単純に年収と比例するわけではありません。
収入が高い人ほど貯蓄がしやすいというのは一般的な考え方ですが、実際にはそうとも限りません。
総務省統計局の「家計調査年報（貯蓄・負債編）2022年（令和4年）」によると、仕事を持つ二人以上世帯における年収別の平均貯蓄は表とグラフの通りとなっています。
2.1 二人以上世帯における年収別の平均貯蓄額
- 200万円未満：818万円
- 200～250万円：729万円
- 250～300万円：693万円
- 300～350万円：1031万円
- 350～400万円：934万円
- 400～450万円：850万円
- 450～500万円：901万円
- 500～550万円：937万円
- 550～600万円：1066万円
- 600～650万円：1130万円
- 650～700万円：1134万円
- 700～750万円：1298万円
- 750～800万円：1330万円
- 800～900万円：1628万円
年収が400万円以上の範囲では、貯蓄額が年収に比例して増加しています。
しかし興味深いことに、年収が300～350万円の平均貯蓄額は「1031万円」という結果になっており、年収が350～550万円の範囲の人よりも貯蓄額が多いことがわかります。
この結果から、貯蓄額の違いは単純に年収によるものではないことがわかります。
3. 無職の老後、どうやって暮らす？65歳以上夫婦の毎月のリアルな「やりくり費」
ここまで貯蓄が下手な人の特徴や、年収ごとの平均貯蓄額についてご説明してきましたが、退職後に収入がなくなると生活はどのように変化するのでしょうか。
実際に総務省の「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」によると、65歳以上無職夫婦のみ世帯の可処分所得が「21万3042円」であるのに対して平均支出は「25万959円」であり、毎月約4万円の赤字となっています。
毎月4万円の赤字を抱えながら生活することは、大きな不安材料となります。そのため、現役時代にある程度の備えをしておくことが大切です。
3.1 老後の貯蓄を貯める方法4つ
具体的には、以下のような方法で資産を守ることができます。
- 65歳以降も働いて収入を得る
- 固定費を見直す
- 私的年金で公的年金以外の収入を増やす
- NISAやiDeCoなどの税制度を活用する
特に2024年から導入された「新NISA」では、年間投資額が増額され、非課税で保有できる期間が無期限となるため、長期的な資産運用が可能です。
NISAやiDeCoは、少額からでも始めやすいので、老後の資金準備を考えている方は、ぜひ検討してみてください。
4. まとめにかえて
貯蓄が上手な人は、毎月の収入と支出をしっかり管理し、計画的な貯蓄を行っています。
貯蓄に苦手意識を持っている人でも、日々の習慣や考え方を少し変えることで、貯蓄上手を目指すことができます。
「収入が少ないから」と諦めるのではなく、まずは家計の収支を見直すことから始めてみましょう。
参考資料
中本 智恵
