【日経平均採用銘柄】サッポロホールディングス（2501）の株を1年前に買った人、本当はいくら儲けたのか【配当金・株価】（2023年10月6日終値ベース）
株主優待も紹介
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株式投資では、株価上昇による売却益のほかに、決算のタイミングで配られる配当金も利益となります。
株式のリターンはこれらを総合的に加味したものであり、資産運用計画やポートフォリオの作成にあたって重要な判断材料です。
そこで今回は、サッポロホールディングス（2501）について、「1年前に100株を買った人の、本当のリターン」を振り返っていきます。
それではまず、配当金について見ていきましょう。
※株式分割の影響は、株価や配当金、株式数など全て遡及修正して株価を調整しています。※記事中で記載の株価は全て終値となっています。
1. サッポロホールディングス（2501）の配当金のリターンはいくらか
サッポロホールディングスの株式を1年前に買い、持ち続けたとすると、2022年12月期の期末配当を受け取ることができます。
なお、配当基準日を迎えた時点でリターンが確定したとします。
今回の検証では、以下のような想定となります。
- 株式の取得日：2022年10月6日
- 株式の取得価格：3225円（取得日の終値）
- 2022年12月期の期末配当：42円
- 100株ベースの配当金のリターン：4200円
サッポロホールディングス（2501）の株式投資のリターンはいくらか
次に、株価変動によるリターンを計算します。
- 株式の取得日：2022年10月6日
- 株式の取得価格：3225円（取得日の終値）
- 取得から1年後の日付：2023年10月6日
- 1年後の株価の終値：5013円
- 100株ベースの株価変動によるリターン：+17万8800円
そして最後に、配当金と株価変動によるリターンを合わせて計算します。
- 配当金のリターン：4200円
- 株価変動によるリターン：+17万8800円
- トータル・リターン（金額ベース）：+18万3000円
- トータル・リターン（％ベース）：+56.7%
リターンの計算は以上となります。
2. サッポロホールディングス（2501）に今後も注目
サッポロホールディングスの株式の年間リターンは+56.7%となりました。
配当金、株価といった要素を総合的に考えると、株式投資のリターンがどのように決まるのかがわかります。
企業の業績などに関するニュースをチェックすることで、株価の動きとの関連性が見えてくるかもしれません。
3. サッポロホールディングス（2501）の株主優待とは【ご参考】
サッポロホールディングスは株主優待を実施しています。2022年12月期の内容は以下の通りです。
- 100株以上200株未満所有： ビール詰め合わせセット（350ml缶×4本）など3点のなかから1点
- 200株以上1000株未満所有： ビール詰め合わせセット（350ml缶×8本）など3点のなかから1点
- 1000株以上所有：ビール詰め合わせセット（350ml缶×12本）など3点のなかから1点
※200株以上所有している場合はさらにサッポログループ（（株）サッポロライオン・（株）新星苑）等で利用できる優待割引券５枚もプレゼント。
ここまで株式のリターンについて解説してきました。
しかし、株式はリターンだけでなく株主優待や企業理念への共感度なども複合的に考えて取得することが大切です。
また、一社のみの株式を取得するのではなく、幅広い銘柄を保有することでリスク分散の効いた（リターンの安定した）運用が可能となります。
本記事で株式投資に興味を持った方は証券口座の開設を検討してみるとよいでしょう。
参考資料
MeChoice編集部
執筆者
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監修者
1991年生まれ。新潟県新潟市出身。2022年に株式会社モニクル傘下の株式会社ナビゲータープラットフォーム（現：株式会社モニクルリサーチ）に入社し、現在はコンテンツ編成本部マネージャー。くらしとお金の経済メディア「LIMO（リーモ）」を中心に、多くの読者の方に幅広いコンテンツを届けるための戦略立案に従事している。
それ以前は、LIMO編集部にてアシスタント・コンテンツマネージャー（ACM）として従事。第一報として報道されるニュースを深堀りし、読者の方が企業財務や金融に対する知的好奇心を満たしたり、客観的データや事実に基づく判断を身に付けられたりできる内容の記事を積極的に発信していた。
入社以前は、株式会社フィスコにて客員アナリストとして約20社を担当し、アナリストレポートを多数執筆。また、営業担当として、IRツール（アナリストレポート、統合報告書、ESGレポートなど）やバーチャル株主総会サービス、株主優待電子化サービスなどもセールス。加えて、財務アドバイザーとしてM&Aや資金調達を提案したほか、上場企業向けにIR全般にわたるコンサルティングも提供。財務アドバイザリーファームからの業務委託で、数千万～数十億円規模の資金調達支援も多数経験。
株式会社第四銀行（現：株式会社第四北越銀行）、オリックス株式会社でも勤務し、中小・中堅企業向け融資を中心に幅広い金融サービスを営業した。株式会社DZHフィナンシャルリサーチでは、日本株アナリストとして上場企業の決算やM&A、資金調達などのニュースと、それを受けた株価の値動きに関する情報・分析を配信。IPOする企業の事業・財務を分析し、初値の予想などに関するレポートを執筆。ロンドン証券取引所傘下のリフィニティブ向けに、週間・月間レポートで、日本株パートを執筆。経済情報番組「日経CNBC」にて毎月電話出演し、相場や株価の状況も解説していた。
最終更新日：2024/09/04
