実際の夫婦世帯の平均貯蓄額はいくら?
前章では「月に貯金をする金額」を紹介しましたが、各年代においてどのくらいの貯蓄額が平均的なのでしょうか。
金融広報中央委員会による二人以上の世帯調査では、各年代の貯蓄額は下記のようになりました。
年代を追うごとに平均値があがっています。
40代の825万円や50代の1253万円など、平均値だけを見ると先ほどの月々の貯蓄額と同様に「多い」と感じてしまうかもしれません。
平均値は「全てのデータを足したあとにデータ数で割った値」を表すため、極端に貯蓄額が多い人がいるとどうしても偏る傾向にあるのです。
一方で中央値は、対象となるデータを小さいまたは大きい順に並べ、中央にある値を指しているため、一般的な貯蓄額の実態を知りたい方は中央値を参考にすることをおすすめします。
貯蓄額は、その人の貯蓄の目的によって、どのくらい貯めるべきか変わってきます。
そのため、上記の貯蓄額を参考ベースにしつつ、老後資金・教育費のシミュレーションをしたうえで、目標金額を決めて貯蓄をしていけると良いでしょう。
貯蓄目的を明確にしたうえで貯蓄を始めよう
本記事では、共働き夫婦の貯金額や貯金方法、各年代ごとの実際の貯蓄額について解説していきました。
貯蓄をしている共働き夫婦の多くが、明確な理由を持って貯蓄をしており、その多くが「老後のため」「教育費・養育費のため」でした。
多くの共働き世帯において月々の貯蓄額は「3万円以上〜5万円未満」がボリュームゾーンとなっており、コツコツと貯蓄をしている世帯が多いのだとうかがえます。
「貯蓄に回す余裕がない」という方は、まずは収支を見直して、貯蓄に回す枠が作れないか検討してみると良いでしょう。
または、財形貯蓄制度や貯蓄用口座、NISA制度などを活用して、先に貯金分を確保しておく「先取り貯金」をするのもおすすめです。
貯蓄をする際は、貯蓄の目的を明確にしたうえで、自分にあった貯蓄方法ができると良いでしょう。
参考資料
- 厚生労働省「令和2年版厚生労働白書-令和時代の社会保障と働き方を考える」
- 株式会社ビズヒッツ「【共働き夫婦の貯金額や貯金方法】既婚男女507人アンケート調査」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和3年以降)」
太田 彩子