60歳代【還暦エイジ】老後の貯蓄格差をグラフで見る。資産形成4つのコツとは

この記事の3つのポイント

•  60歳代の貯蓄平均は「二人以上世帯で2427万円、単身世帯で1860万円」
•  とはいえ、60歳代「二人以上世帯の約2割、単身世帯の約3割%」が貯蓄ゼロ
•  「老後格差」に泣かないために、現役世代が知っておきたい「資産形成4つのコツ」

みんなに等しく訪れる「老後生活」に対して、みなさんはどんな不安をお持ちでしょうか。健康のこと、仕事のこと、そして「お金のこと」。

長生き時代を見据え、貯金や資産運用などを進めている方も多いでしょう。とはいえ、実際に老後生活をスタートする60歳代までにいくら準備をすればよいか悩まれている方もいらっしゃると思います。

一時期、話題となった「老後2000万円問題」。ここで目安となった2000万円を貯蓄の目標額とされた世帯も多いでしょう。

そこで気になることの一つが、いまの60歳代の方はどの程度の貯蓄を保有しているか、ということ。

今回は60歳代の貯蓄事情と、老後破産を防ぐコツ4つをご紹介していきたいと思います。

【注目記事】60歳代「2000万円以上もっている」本当の割合とは？

1. 60歳代の貯蓄格差を【円グラフ】で見る

今回は金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）各種分類別データ」を参考に、60歳代の二人以上世帯の貯蓄額を確認していきましょう。

1.1 60歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）

• 平均：2427万円
• 中央値：810万円

60歳代の貯蓄平均は2427万円にもなりましたが、中央値は810万円と1600万円ほど差が広がっています。

上記の平均2427万円は一部の大きな数字に引っ張られている傾向があるため、より実態に近い中央値を参考にしていきましょう。

上記の円グラフを見ると、金融資産保有額2000万円以上の金額を32.4％の方が保有していますが、100万円未満は25.4％と同世代でもここまで大きな差が開いているのが現状です。

では、一人暮らしの世帯はどうでしょう。

2. 60歳代「ひとり世帯」は貯蓄ゼロが増加

2.1 60歳代・単身世帯の金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む）

• 平均：1860万円
• 中央値：460万円

単身世帯でも平均と中央値では約1400万円の差が開いています。

金融資産保有額2000万円以上の保有は26.1％と二人以上の世帯と比べると、6.3％ほど少ないことがわかります。

次に100万円未満は37.6％と単身世帯のほうが12.2％と大きく上回っています。

単身世帯と二人以上の世帯では大きく差が開いており、同世代でも人によっては2000万円以上の金融資産保有額が違うことがわかります。

3. 現役世代が始めたい「資産形成のコツ」4つ

同じ60歳代でも、世帯によって大きな貯蓄の格差があることがわかりました。

老後生活に「お金」に困らない生活をするためには、できるだけ早く準備をスタートすることが大切です。ほんの数年で数千万円などのまとまった資金を用意するには、ある程度のリスクを覚悟する必要があるでしょう。

60歳代には年金以外にも、退職金、相続資産などが入る世帯が多い年代でもありますが、それらは必ずしもすべての人に当てはまるわけではありません。退職金制度自体がない会社も増えています。親の資産はすべて介護費用に消えてしまった、というケースもあり得るでしょう。

これらの大型収入に過剰な期待をすることは避けたほうがよいかもしれません。老後資金は自力で作る心構えを持っておくことが大切です。

老後資金に有効な手段は主に以下の4つです。

• 公的年金を増やす（付加保険料の納付、厚生年金に加入、年金の繰下げ受給など）
• 私的年金で備える（個人年金保険やiDeCoなど）
• 貯蓄を増やす（効率的に増やすために資産運用を取り入れる）
• 60歳代も働けるキャリアプランを立てる

これらを複数組み合わせて臨むことで、長生き時代を生き抜くための解決策が、少しづつ見えてくるかもしれません。

4. 老後を見据えた資金形成は、現役時代からコツコツと

今回は、60歳代世帯の貯蓄事情をながめたあと、老後破産を防ぐ4つのコツをご紹介しました。

「年金制度は複雑でわかりにくい」「資産運用って、なんとなく怖い」そんな漠然とした理由から、一歩踏み出すことに躊躇している人も多いはず。

1月は暮らしとお金周りを見直すよいタイミングです。

「ねんきんネット」で老後の年金見込み額を把握したり、「iDeCo（イデコ：個人型確定拠出年金）」や「つみたてNISA」などの比較・検討を行ったりするのも良いでしょう。

参考資料

• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和3年）」
• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和3年）」

長井 祐人