7月から東京で次世代たばこ戦争が始まる？
加熱式たばこ戦争がいよいよ東京で本格化します。
既に全国展開を済ませている米フィリップモリス（PM）の「アイコス」に続いて、日本たばこ産業（2914）が6月29日から「プルームテック」を、また、英ブリティッシュ・アメリカン・タバコ（BAT）が7月3日から「グロー」の販売を東京で開始するためです。
全国でもBATが2017年末から、日本たばこ産業（以下、JT）が2018年上期を目途に開始する予定であることや、PMも年内にはアイコスの品不足を解消していくと宣言しているため、ますます3社の競争は激化していくと予想されます。
実際、ツイッターでも「アイコス 買えた」というコメントが多く見られるようになっていますし、アマゾン、楽天などでアイコスを探してみると、以前に比べると正規価格に対するプレミアム（上乗せ価格）は大きく縮小しています。
アイコスは、これまでほとんど競合がなかったため、国内の次世代タバコ市場で約9割という非常に高いシェアを確保していましたが、後発2社が販売を本格化するのを前にして、供給を増やし高いシェアを守る姿勢を鮮明化してきたことが伺えます。これに対して、今後、後発の2社がどのような戦いを見せるのかが注目されるところです。
3社を徹底比較してみた
では、これから加熱式たばこを買おうとしている方は、どこに注目すべきかを考えてみたいと思います。
まず、製品の仕組みですが、従来の紙巻タバコが火をつけて燃やすのに対し、3製品ともタバコ葉の入ったカートリッジが採用されていること、また煙（タール）が出ないということで共通しています。このため、加熱式たばこは、「たばこベイパー（蒸気）」とも呼ばれています。
ただし、細かく見るとアイコス、グローは、スティックと呼ばれるタバコ葉の詰まったカートリッジを直接加熱して、そこから出てくる蒸気を摂取するのに対して、プルームテックだけは、スティックを加熱するのではなく、リキッド（グリセリン）を加熱して発生した水蒸気をたばこカプセルに通過させ吸うという仕組みになっています。
余談ですが、プルームテックの方式は、ノンタール・ノンニコチンの電子タバコでは一般的な仕組みです。この種の電子タバコとしては、最近ではDVDレンタルなどで知られるDMMの「FLEVO（フレヴォ）」（税込価格980円）が筆者の回りでは話題になっています。これに慣れることで本当に禁煙ができてしまったという人もいました。
加熱式たばこの3社比較1/2
話を加熱式たばこに戻します。
上述した加熱の仕組みの違いなどから、それぞれの製品の特色をもう少し詳しく見てみましょう。
プルームテックは、スティックに直接熱を加えないため焦げた匂いがほとんどしないことが大きな特色です。また、カートリッジを加熱しないため、構造がシンプルで軽量であること、吸い始めるまでの待ち時間が少ないこと、1回の満充電でアイコスは1本しか吸えないのに対して、紙巻タバコ100本分を連続して吸うことが可能など、使い勝手が優れているという特色があります。
アイコスは、紙巻たばこの感覚に最も近いという特色があります。このため、強めのタバコを吸っていて、当面は禁煙する考えはないという方には最もおすすめの次世代電子タバコと言えるかもしれません。
グローは、プルームテックとアイコスの中間のイメージです。先述の通り、仕組みはアイコスと同じですが、スティックの加熱をアイコスでは加熱ブレードを通して行うのに対してグローでは外側から行います。このため、アイコスユーザーの間で話題となっている、清掃中に加熱ブレードが折れてしまうという問題が起こりません。
ただし、外側から熱を加えるため、スティックの直径がアイコスや一般的な紙巻きたばこのフィルター部分に比べると、細くなってしまい、吸った時のインパクトがやや弱いという問題があります。このため、ヘビースモーカーではなく、ケントのスリムタイプなど軽めの紙巻タバコを吸っている人向けの次世代電子タバコということになりそうです。
3つのうちどれがお得か
喫煙者に対して経済性の話をするのはあまり意味のあることではないかもしれませんが（節約したければ禁煙するのが一番なので）、どれがお得なのかを見てみましょう。
まず、本体価格ですが、それぞれ割引キャンペーンが時折あるものの、正規価格についてはアイコスが9,800円（新製品のiQOS 2.4Plusは1万980円）、グローが8,000円、プルームテックが4,000円と、現時点ではプルームテックが最も安価となっています（すべて税込価格）。
一方、消耗品であるカートリッジ・カプセルについいては、紙巻タバコ1本分で換算すると、プルームテックとアイコスが23円、グローが21円と、グローに軍配が上がります。
なお、電子機器は量産効果によってコストが急速に低下するため、本体の価格差については今後大きく変化する可能性が考えられます。
また、販売政策で変化が起きることも想定されます。携帯電話会社が端末を低採算で販売し通話料で利益を回収するように、タバコ会社も本体は安く売り、消耗品、つまりスティック・カートリッジで回収していくという販売政策の採用が将来はありうるかもしれません。
いずれにせよ、現在の本体価格はまだ高いですが、たばこ業界でもかつて携帯電話市場で見られたように「ゼロ円・電子たばこ」のような激しい販売競争が起きるのか注目されます。
まとめ
いかがでしたか。加熱式たばこの購入を検討されている方のお役に立てれば、また、たばこ株に関心をお持ちの方が業界動向を考える参考になれば幸いです。
ちなみに、2017年6月25日付け日本経済新聞は、たばこ大手3社が手を組み、加熱式の使用は許可することを示すステッカーを共同で製作し、外食店や商業施設に配布すると報じています。
飲食店によって加熱式たばこを吸うことが許可されるところと、そうでないところがあるため、ステッカーを配ることで、愛煙家が気兼ねなく加熱式たばこが吸える環境を作るためです。
競合企業同士がこうした取り組みを行い認知度を上げようとしているのは、裏を返せばそれだけ各社とも喫煙人口の低下（日本では現状では約2,000万人）に対する危機感を強く持っているからにほかなりません。
そうした厳しい環境のなかで、たばこ各社が今後どのような戦い方を示していくかを引き続き注視していきたいと思います。
日本たばこ産業（2914）の過去10年間の株価推移2/2
和泉 美治
