大企業や中小企業の年収を社員数ごとに見る!年収と「純貯蓄」の関係とは
年収と貯蓄や負債、純貯蓄は連動するか
Makistock/shutterstock.com
相次ぐ値上げや円安などで、今後の生活がどうなるのか不安に思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。
さらに、人生100年時代と言われる現代において、老後の生活を心配する人もいるかもしれません。2019年には「老後2000万円問題」が話題となりました。
老後資金を考える時に気になるのが、「そもそもみんないくら稼いで、いくら貯めているか」ということ。ただ、これは人に聞くのはなかなか難しいものです。
今回は総務省のデータから、みんなの貯蓄や負債、純貯蓄を見ていきましょう。
会社員の平均年収を企業規模別に確認
会社員の年収を、企業規模ごとにチェックしていきましょう。
「年間収入」世帯主の勤め先の企業規模別
- 1~9人:617万円
- 10~29人:630万円
- 30~99人:616万円
- 100~299人:674万円
- 300~499人:754万円
- 500~999人:796万円
- 1000人以上:899万円
- 官公:844万円
平均:749万円
企業規模が大きくなるほど、平均年収も増えていく傾向があることがわかります。全体平均は749万円でした。
次に、貯蓄額はいくらかも見ていきましょう。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年(696か月)で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2026年2月7日)。