老後に備える方法も多様化へ

老後資金に備える方法も、現代では多様化しています。

預貯金だけではお金が増えない一方で、非課税で運用ができるiDeCoやNISA制度も用意されており、繰下げ受給が75歳までできるようになるなど公的年金の制度も変化しています。

老後資金に備える方法は「働き続ける、私的年金を作る、貯蓄する、運用を取り入れる、繰下げ受給をする」などさまざま。働き方一つとっても、現代では多様な方法があります。

1つの方法だけでは備えきれず、上記の複数の方法を選んで老後に備える方は多いでしょう。

大切なのは自分に合った、長く続けられる方法を選ぶこと。長期休暇など時間に余裕のある時に、老後の必要額の計算や、備える方法についてまずは情報収集してみてはいかがでしょうか。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］「用語の解説」によると、「ゆうちょ銀行、郵便貯金簡易生命保険管理・郵便局ネットワーク支援機構、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託等の有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいう。なお、貯蓄は世帯全体の貯蓄であり、また、個人営業世帯などの貯蓄には家計用のほか事業用も含める」とあります。

参考資料

宮野 茉莉子