1.1 《企業規模別比較》
1世帯当たりの年間収入は企業規模が大きくなるにつれ上昇し、企業規模と年収は比例しているようです。貯蓄額についても企業規模「1,000人以上」がもっとも高くなっています。しかし［貯蓄額-負債額］で［純貯蓄額］を算出すると、必ずしも企業規模に比例するとは限らないようです。
表中の年間収入は、配偶者の収入も含めた世帯全体の金額なのですが、ここで、企業規模「30～99人」「300～499人」において、「純貯蓄額」が低くなっていることに気づきます。この層の純貯蓄額は200万円前後で、表中の前後の層より大きく落ち込んでいます。
「30～99人」層については、妻の有業率が他より低いことが影響しているのでしょうか。しかし「300～499人」の層では妻の有業率は一番高くなっています。収入が多ければ貯められるはず、という予想に反して、「共働き世帯が多いのに貯まらない」という状況も起きているようです。
