老後資金は準備できるのか？
前述のデータをふまえ、マイホームの住宅ローンや、大学進学を控えた子どもがいる世帯が多いと考えると、目先の支払いで手一杯になっているという専業主婦世帯が多いのかもしれません。
しかし、世帯主の年齢が約50歳となると、将来の老後生活への準備も気になるところではないでしょうか。
「老後2000万円問題」という言葉が記憶に新しいという方も多いでしょう。
「高齢夫婦無職世帯の実収入と実支出の差額（約5万円）を毎月保有金融資産から取り崩すと30年間で2000万円（約5万円×12カ月×30年≒2000万円）となる」というのが、2000万円の算出根拠です。
女性に関わらず世帯の一方が専業主婦（夫）となると、将来受け取ることになる公的年金についても、共働き世帯より少なくなる可能性が高くなります。
実際に老後に必要となる金額は世帯によって異なりますが、老後資金が気になるという方は、まずは将来いくらぐらい必要になりそうなのかを計算されてみてはいかがでしょうか。
著者
大阪体育大学卒。中学～大学とサッカー部に所属。社会人女子ラグビー経験もあり、日本代表候補選出歴のあるスポーツウーマン。引退後は日本生命保険相互会社にて、保険商品の提案業務など金融営業経験を積み、採用・育成担当としても一度に約100名の指導経験をもつ。前職のゴンチャジャパンでは新規店舗の立ち上げに携わるなど、フットワークの軽さが持ち味。現在は個人向け資産運用会社にて、マネーに関するコンサルティング業務を行っている。AFP（Affiliated Financial Planner)
監修者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年（696か月）で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員（証券外務員一種）、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営（最新更新日：2026年2月7日）。
