老後資金は準備できるのか？

前述のデータをふまえ、マイホームの住宅ローンや、大学進学を控えた子どもがいる世帯が多いと考えると、目先の支払いで手一杯になっているという専業主婦世帯が多いのかもしれません。

しかし、世帯主の年齢が約50歳となると、将来の老後生活への準備も気になるところではないでしょうか。

「老後2000万円問題」という言葉が記憶に新しいという方も多いでしょう。

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「高齢夫婦無職世帯の実収入と実支出の差額（約5万円）を毎月保有金融資産から取り崩すと30年間で2000万円（約5万円×12カ月×30年≒2000万円）となる」というのが、2000万円の算出根拠です。

女性に関わらず世帯の一方が専業主婦（夫）となると、将来受け取ることになる公的年金についても、共働き世帯より少なくなる可能性が高くなります。

実際に老後に必要となる金額は世帯によって異なりますが、老後資金が気になるという方は、まずは将来いくらぐらい必要になりそうなのかを計算されてみてはいかがでしょうか。