【グラフで見る】退職金と勤続年数の「深~い関係」

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リタイヤ後の暮らしを支えてくれるのは、まず公的年金、そして貯蓄ですね。

サラリーマン世帯であれば、定年退職金を受け取って、老後に向けた貯蓄額がいっきに増えるケースもあるでしょう。

老後に必要となるお金は2000万円、ライフスタイルによってはそれ以上ともいわれます。よって、退職金がある前提でマネープランを立てるご家庭は少なくないでしょう。

みなさんは、ご自身の会社の退職金について、調べてみたことはありますか?

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今回は、会社員の退職金事情と「勤続年数」の関係にフォーカスしていきます。

「退職金額」を左右するものって?

さいしょに、日本経済団体連合会が2年ごとに実施している「退職金・年金に関する実態調査結果」(2018年9月度)から、学歴別の標準者退職金(学校卒業後直ちに入社し、その後標準的に昇進・昇格した者を対象に算出)をご紹介します。

標準者退職金

※退職一時金のみ、退職一時金と年金併用、退職年金のみの場合の額を合算し、単純平均したもの。また、各項目で集計企業数が異なります。

  • 大学卒(総合職):2255万8000円
  • 高校卒(総合職):2037万7000円
  • 高校卒(生産・現業):1817万2000円

「2000万円」を一つの基準としてみると、総合職であれば、大学卒、高校卒ともに2000万円ラインを超えます。高校卒の生産・現業の場合は、2000万円にあと少しでは届いていないものの、それに近い金額となっています。

次では、退職金の金額と「勤続年数」の関係にフォーカスしていきます。

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執筆者

 早稲田大学第一文学部卒。学参系編集プロダクションなどで校正・校閲・執筆を学ぶ。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務において15年以上の経験を持つ。現在はLIMO編集部において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集に携わる。紙媒体での経験を生かし「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。