有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション（UDC、米ニュージャージー州）は、2021年（21年12月期）の売上高として前年比24～31％増となる5.3億～5.6億ドルを計画する。有機ELの生産能力が面積ベースで年末には19年末比で約50％増加すると想定し、旺盛な需要を見込んでいる。
10～12月期は39％増収
先ごろ発表した20年10～12月期の業績は、売上高が前年同期比39％増の1.42億ドル、営業利益は同91％増の6578万ドルとなった。
売上高1.42億ドルのうち、発光材料の売上高は同3％増の6254万ドルだった。発光材料のうち、黄緑色を含めた緑色発光材料の売上高は同1％増の約4820万ドル、赤色発光材料は同10％増の約1430万ドルだった。ロイヤルティー＆ライセンス収入が同約2倍の7505万ドルと大きく伸びた。
20年通年では6％増収
これに伴い、通年の業績は売上高が前年比6％増の4.28億ドル、営業利益は同0.5％減の1.58億ドル、純利益は同4％減となる1.33億ドルだった。コロナ禍に伴う顧客の先行調達によって4～6月期は営業赤字になったが、下期に巻き返した。材料の売上高は同6％減の2.3億ドルと減収だったが、ロイヤルティー＆ライセンス収入が同23％増の1.85億ドルと伸びた。
地域別の売上高は、韓国向けが同5％増の2.6億ドル、中国向けが同5％増の1.4億ドルとなり、この両国向けで売上高の94％以上を占めた。LGディスプレー（LGD）が中国広州8.5G工場でテレビ用有機ELの生産を増やしたことなどが寄与した。
21年も韓国・中国の能力増が寄与
21年は、LGDのテレビ用有機ELやサムスンディスプレーのノートPC用有機ELの生産量が増えること、BOEの重慶工場が年末までに稼働を開始すること、天馬微電子の厦門工場や武漢工場の増強、CSOT武漢工場の能力増などが、有機EL材料需要の増加につながると見込む。
19年に韓国のLG化学、中国のEMT（エターナルマテリアルテクノロジー）と提携し、ホスト材料の開発や製造販売で協業しているが、これについては「開発や協業を継続しているものの、まだデザインウィンは獲得できておらず、ホスト材料が21年のビジネスで大きなパートを占めることはない」と語った、
また、開発中のマスクレス有機蒸気ジェット印刷技術「OVJP（Organic Vapor Jet Printing）」について、事業化に向けて20年に100％出資の子会社を設立した。商品化は3～5年先を見据えているが、22年にはα機をリリースする予定だ。
電子デバイス産業新聞 編集長 津村 明宏
