コロナ禍による在宅勤務やステイホームを背景に、ネットを軸に通販の売り上げが伸びています。中でもテレビや冷蔵庫などの家電製品が好調で、家電量販店だけでなく、店舗を持たずに家電を扱う企業の増収も目立ちます。

“三密回避”や“巣ごもり消費”を追い風に躍進する、通販専業2社の取り組みや顧客サービスを紹介します。

消費増税前の駆け込みや巣ごもり消費で家電通販が活発化

昨年から今年にかけて家電の通販が伸びた要因として、まずは消費増税に伴う高額商品の駆け込み消費が挙げられます。今夏開催予定だったオリンピックを見越し、テレビなど映像機器の買い替えも好調でした。

こういった需要が一段落した頃に起こったのがコロナ禍による巣ごもり消費で、ネットを軸に家電製品の通販が活発化しました。ステイホームで利用度が増す冷蔵庫やテレビ、パソコン、クーラーなどの注文が急増していったのです。

通販専門紙が8月にまとめた「通販・EC 2019年度売上高ランキング」を見ると、家電を扱う企業の通販売上高は軒並み増収になっていることがわかります。実店舗を持つ家電量販店ではヨドバシカメラやビックカメラ、上新電機など各社が増収で、上位に名を連ねました。

ただ、これら家電量販店を抑えトップだったのは、テレビショッピングで知られるジャパネットたかたを有するジャパネットホールディングスでした。売上高は前年比2.1％増の2,076億円と伸び、家電以外のジャンルを含むランキング全体でもトップのアマゾン、2位のアスクルに次いで3位となりました。