有機EL材料首位の米UDC、20年業績見通しを撤回 新型コロナ禍で需要環境が悪化 2020.05.20 00:00 公開 執筆者津村 明宏 有機EL用燐光発光材料メーカーのユニバーサルディスプレイコーポレーション(UDC、米ニュージャージー州)は、2月に公表した2020年の業績見通しを撤回した。当初は前年比6~16%増となる売上高4.3億~4.7億ドルを計画し、2月時点では新型コロナウイルスが年間で売り上げの約10%(4000万~5000万ドル)の押し下げ要因になると想定していたが、状況がさらに悪化した。 記事の続きを読む 関連記事 スマートグラスで注目集めるマイクロディスプレー リモートワークの増加で、遠隔作業支援が可能なスマートグラスやヘッドマウントディスプレー(HMD)がにわかに注目を集めているが、そこに搭載される主要デバイスである画面サイズ1インチ前後の「マイクロディスプレー」では近年、技術開発競争が激しさを増している。当初は、主に液晶プロジェクターに使われた高温ポリシリコンTFT(HTPS)や、液晶技術にシリコン製の駆動回路(シリコンバックプレーン)を組み合わせたLCOS(Liquid Crystal On Silicon)などが多用されたが、近年はバックライトが不要で薄型化・小型化が可能な有機ELの採用が進み、直近では新たな対抗技術としてマイクロLEDが登場している。メーカー各社の取り組みから、そのトレンドを紐解いていく。 300mmシリコンウエハー、コロナ禍でも需要安定 新型コロナウイルスの感染拡大で半導体業界も一時的な市場縮小が避けられないなか、シリコンウエハー市場は300mmを中心に需要が安定している。メモリー分野は一部でウエハー在庫の調整が続いているものの、先端ロジック向けなどで多用されるエピタキシャルウエハーは高水準の需要が続いている。一方で、自動車や産業機器向けのミックスが高い200mmウエハーは一部の顧客で在庫積み増しの動きは出ているものの、最終需要の低迷から不確実性が高まっている。 「中国標準2035」、技術覇権の次は国際標準化の覇権争いへ 米中貿易戦争の背景には中国のハイテク技術の台頭があり、両国の技術覇権争いは長期に及ぶものと考えられている。中国はハイテク技術戦略をまとめた「中国製造2025」という言葉を最近はあまり使わなくなったように思うが、次は中国の技術規格を国際標準化させる「中国標準2035」戦略を発表するものとみられる。この策定チームは先ごろ、2年に及ぶ準備作業を終えたばかりだ。今後、中国が国際標準を取りに来ると考えられる重点分野について考察した。 19年の半導体製造装置メーカー売上高、トップ15に日本企業は8社 露光装置のニコンが新たにランクイン 有機EL材料首位の米UDC、20年は最大16%増収を計画 新型コロナウイルスが10%の減収要因に LIMOをGoogle検索のお気に入りに登録!詳しくはこちら→ copy URL 関連タグ #材料