新型コロナでも元気な中国太陽電池 相次ぎ生産能力を増強、20年も強気の出荷計画

日本の太陽電池（PV）メーカーの影が一段と薄くなってきた。2018年における日本企業のPVモジュール出荷量の総計は約3.2GWだったが、これは出荷量トップの中国Jinko Solarの3分の1以下に過ぎない。ここまで出荷量が少なくなると、当然ながらグローバルの出荷競争からは完全に脱落しており、しかも生産量は年々減少している。価格や販売量で勝負できないPVビジネスにおいて、日本メーカーはどのような戦略で生き残りを図ろうとしているのか。

パナソニックは2019年11月、赤字続きで課題事業に位置づけていた半導体事業を20年6月に台湾の半導体メーカー、ヌヴォトンに売却するとともに、液晶の生産を21年に終息して撤退することを明らかにした。また、20年2月初頭に発表した19年度第3四半期決算では、同じく収益化が問題になっていた北米のテスラ向け車載用円筒形電池事業が黒字転換したことを公表した。

太陽光発電（PV）は発電コストの低下やSDGs（持続可能な開発目標）の取り組みなどを背景に、世界市場で普及・拡大が進んでいる。2019年は前年を上回る導入を果たしたもようで、補助金に頼らない自律成長も始まっている。かつて世界市場をリードした日本企業は事業縮小が続くが、PVの出荷で上位を独占する中国勢は生産能力増強を加速している。また、ペロブスカイト太陽電池（PSC）の商業化や車載PVなど、新市場創出の動きも活発化している。今回は19年の太陽光発電10大ニュースを選出し、20年の市場および技術動向を展望する。