新NISAの2000万円を月10万円ずつ取り崩すと、現金なら約17年、年3％で運用しながらなら約23年もちます。取り崩す額と、取り崩しを始める時期の相場によって、資産のもち方は大きく変わります。
「新NISAでコツコツ積み立ててきたけれど、老後はどうやって使っていけばいいのだろう」——積み立てる方法の情報はたくさんあっても、取り崩し方の情報は意外と少ないものです。
取り崩しは、お風呂の湯船にたとえるとわかりやすいかもしれません。蛇口からお湯を足しながら（運用で増やしながら）、栓を少し開けてお湯を使う（取り崩す）。足すお湯より抜くお湯が多ければ、湯船はいつか空になります。どれくらいの勢いで栓を開けるかで、湯船がもつ時間は大きく変わります。
本記事では、新NISAで積み立てた2000万円を毎月取り崩した場合に何年もつのかを、取り崩し額と利回り別に試算します。そのうえで、実際の値動きの中で取り崩した場合に、「取り崩しを始める時期」がどれほど結果を左右するのかを確かめてみましょう。
結論：月10万円なら現金で約17年、年3％で運用しながらなら約23年
先に結論をお伝えしておきましょう。2000万円を毎月10万円ずつ取り崩した場合、資産がもつ期間は次のとおりです。
- 運用せず現金で持つ場合（利回り0％）：約17年
- 年3％で運用しながら取り崩す場合：約23年
- 年5％で運用しながら取り崩す場合：約35年
出所：LIMO編集部試算。2000万円を一定の利回りで運用しながら、毎月末に10万円ずつ取り崩したと仮定。年利は月利に換算して計算し、手数料・税金は考慮していない。
たとえば65歳から取り崩しを始めた場合、現金なら82歳ごろ、年3％で運用しながらなら88歳ごろ、年5％なら100歳近くまでもつ計算です。運用を続けながら取り崩すことで、資産の寿命を延ばせることがわかります。
早見表：毎月の取り崩し額・利回り別に何年もつか
2000万円を取り崩した場合に資産がもつ年数を、毎月の取り崩し額と利回り別にまとめました。
- 月5万円：利回り0％で約33年／年3％で約146年／年5％ではなくならない
- 月8万円：利回り0％で約21年／年3％で約32年／年5％ではなくならない
- 月10万円：利回り0％で約17年／年3％で約23年／年5％で約35年
- 月15万円：利回り0％で約11年／年3％で約14年／年5％で約16年
- 月20万円：利回り0％で約8年／年3％で約10年／年5％で約11年
出所：同上
取り崩し額が大きいほど、運用による延命の効果は小さくなります。月20万円の場合、年5％で運用しても、現金で持つ場合より2年あまり長くなるだけです。反対に、取り崩し額を抑えるほど、運用の効果が大きく効いてきます。
元本が減りにくい取り崩し額の目安
取り崩す金額を、運用で増える分の範囲に抑えれば、元本はほとんど減りません。2000万円の場合、その目安は次のとおりです。
- 年3％で運用できる場合：月約4.9万円
- 年5％で運用できる場合：月約8.1万円
出所：同上
もっとも、実際の運用では毎年同じ利回りが続くわけではありません。相場が下がった年に同じ金額を取り崩すと、元本が大きく減ることがあります。
定額と定率、2つの取り崩し方
取り崩し方には、大きく分けて2つの方法があります。
定額取り崩し：毎月同じ金額を受け取る
「毎月10万円」のように、決まった金額を取り崩す方法です。毎月の収入が一定になるので、生活費の計画が立てやすいのが利点です。一方で、相場が下がったときにも同じ金額を売るため、安い価格で多くの口数を売ることになり、資産の減りが早くなりやすい面があります。
定率取り崩し：資産の一定割合を受け取る
「資産の年4％」のように、残高の一定割合を取り崩す方法です。残高が減れば取り崩す金額も減るため、資産が底をつきにくいのが利点です。一方で、相場によって受け取る金額が毎年変わります。
2000万円を年4％ずつ取り崩した場合の例は、次のとおりです。
- 年3％で運用：1年目は年80万円（月約6.7万円）。20年後の残高は約1597万円で、その年の取り崩しは年約65万円（月約5.4万円）
- 年5％で運用：1年目は年80万円（月約6.7万円）。20年後の残高は約2346万円で、その年の取り崩しは年約93万円（月約7.8万円）
出所：LIMO編集部試算。毎年1回、年初の残高の4％を取り崩し、残りを一定の利回りで運用したと仮定。
定率取り崩しでは、資産がなくなることはありませんが、運用の結果によって受け取る金額が増えたり減ったりします。生活費の土台を年金でまかない、新NISAの取り崩しは「ゆとり」に充てる、といった使い方と相性がよい方法といえます。
実際の値動きで見る、「取り崩しを始める時期」の影響
早見表は、毎年同じ利回りが続くと仮定した計算でした。しかし実際の相場では、取り崩しを始めた直後に大きく下落するか、上昇するかで、その後の資産のもち方が大きく変わります。
ここでは、2000万円をオルカンとS&P500で運用しながら、毎月10万円ずつ取り崩した場合を、実際の基準価額で試算しました。取り崩しを始めた時期は、コロナ・ショック直前の2020年1月と、急落後の2020年4月の2通りです。
2020年1月に始めた場合：直後に約3割減
2020年1月に取り崩しを始めると、すぐにコロナ・ショックに見舞われました。2020年3月24日には、資産の残高が次の水準まで減っています。
- オルカン：約1386万円
- S&P500：約1405万円
出所：三菱UFJアセットマネジメントの基準価額データ（分配金再投資ベース）をもとにLIMO編集部試算。毎月の最初の営業日に10万円分を売却したと仮定し、税金は考慮していない。
取り崩しを始めてわずか3か月で、2000万円が約1400万円になった計算です。
3か月の違いで、残高に約1900万円の差
その後の相場の回復で、どちらの時期に始めた場合も資産は大きく増えました。ただし、2026年11月11日時点の残高には、大きな差がついています。
- オルカン：2020年1月開始で約4794万円、2020年4月開始で約6717万円（差 約1923万円）
- S&P500：2020年1月開始で約5674万円、2020年4月開始で約7677万円（差 約2003万円）
出所：同上。この間の取り崩し額の合計は、1月開始が820万円、4月開始が790万円。
始めた時期の違いはわずか3か月で、取り崩した金額の差も30万円にすぎません。それでも、残高には約1900万〜2000万円の差がつきました。下落した直後に取り崩すと、安い価格で多くの口数を売ることになり、その後の回復の恩恵を受ける口数が減ってしまうためです。
このように、運用の利回りが同じでも、収益の出る順番によって資産の残り方が変わることを、「収益率の順序リスク」と呼ぶことがあります。取り崩しの期間には、積立の期間よりも、この順番の影響を強く受けます。
なお、この期間は米国株の上昇と円安が重なった、追い風の強い時期でした。どちらの時期に始めても資産が増えたのは、その影響が大きいことに注意が必要です。
新NISAで取り崩すときの4つの注意点
①売却した枠は、翌年に復活する
新NISAの口座で商品を売却すると、その商品を買ったときの金額（簿価）の分だけ、翌年以降に非課税の枠が再び使えるようになります。取り崩しで売った分の枠を、将来もう一度使うことも可能です。売却のタイミングと枠の復活については、「新NISA『売却』はいつがベスト？非課税枠は翌年まで復活せず、成長投資枠の入れ替えで損する人も。金融庁の『当年復活』要望が見送られた理由を解説します」（https://limo.media/articles/-/136794）で解説しています。
②定期売却のサービスを使う方法もある
金融機関によっては、毎月決まった金額や割合で自動的に売却する「定期売却」のサービスを用意しています。取り崩しのたびに自分で売却の手続きをする手間を省けます。対応しているかどうかや、指定できる方法は金融機関によって異なるため、事前に確認しておきましょう。
③数年分の生活費は、現金で持っておく
本記事で見たように、相場が大きく下がった直後に取り崩すと、資産の減りが早くなります。数年分の生活費を現金で持っておけば、相場が下がっている間は現金から使い、新NISAの資産を売らずに回復を待つことができます。
④年金と組み合わせて考える
老後の生活費は、新NISAの取り崩しだけでまかなうものではありません。公的年金という生涯受け取れる収入を土台にして、足りない分を新NISAで補う、という考え方が基本になります。夫婦の年金の目安は、「夫婦の年金は月いくら？平均で共働き約28万円・片働き約23万円、国民年金のみは約12万円」（https://limo.media/articles/-/145421）で確認できます。
元機関投資家イズミダの視点
資産形成の情報は「どう増やすか」に集中しがちですが、私は実際は「どう使うか」「どう残すのか」のほうが難しいと考えています。積み立てている間は、相場が下がっても、安く買えるという見方ができます。ところが取り崩す時期に入ると、相場が下がったときに売らなければならず、その損失を取り戻す時間も限られてくるからです。
年金基金のように、毎年決まった給付を支払う必要がある機関投資家は、一般に、支払いに充てるお金を、値動きの大きい資産とは分けて管理しています。相場が大きく下がっているときに、支払いのためだけに株式を売らずに済むようにするためです。個人の取り崩しでも、数年分の生活費を現金で持っておくことは、同じ考え方だといえます。
もう一つ、本記事の試算を見るときに注意してほしいことがあります。早見表は、毎年同じ利回りが続くと仮定した計算です。また、実際の値動きで試算した2020年以降は、米国株の上昇と円安が重なった、運用にとって追い風の強い時期でした。これから取り崩しを始める人が、同じ結果を得られるとは限りません。
相場がこの先どう動くかは、誰にも予想できません。だからこそ、どんな相場になっても資産が尽きにくい取り崩し方を、あらかじめ決めておくことが大切です。
私は、投資戦略を持つことの目的は「生存確率を上げること」だと考えています。取り崩しの時期でいえば、それは資産をできるだけ長く残すことです。取り崩す額を運用で増える範囲に近づける、数年分の生活費を現金で持つ、相場が下がったときには取り崩す額を抑える。そうした備えが、老後の資産の「生存確率」を高めることにつながるのではないでしょうか。
まとめ
新NISAで積み立てた2000万円を毎月10万円ずつ取り崩すと、現金なら約17年、年3％で運用しながらなら約23年、年5％なら約35年もつ計算です。取り崩す額を運用で増える範囲（年3％なら月約4.9万円、年5％なら月約8.1万円）に抑えれば、元本はほとんど減りません。
取り崩し方には、毎月同じ金額を受け取る定額と、資産の一定割合を受け取る定率があります。定額は計画が立てやすく、定率は資産が尽きにくいという特徴があります。
また、実際の値動きで見ると、取り崩しを始めた時期が3か月違うだけで、6年後の残高に約1900万円の差がつきました。相場の下落に備えて、数年分の生活費を現金で持っておくことが大切でしょう。
積立の段階のシミュレーションは「新NISAで毎月5万・10万円積み立てるといくら？シミュレーションと見落としがちな罠とは？長期投資で失敗しないための実務的な防衛策」（https://limo.media/articles/-/133593）、新NISAの仕組みの全体像は「新NISAとは？年360万円・生涯1800万円まで運用益が非課税｜仕組み・始め方・注意点を一覧で」（https://limo.media/articles/-/146903）もあわせてご覧ください。
まずは、自分が毎月いくら取り崩す必要があるのかを知ること。それが、老後の資産を長くもたせるための第一歩ということになります。
参考資料
- 金融庁「資産運用シミュレーション」2026年11月15日閲覧（https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/tsumitate-simulator/）
- 金融庁「NISA特設ウェブサイト」2026年11月15日閲覧（https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/）
- 三菱UFJアセットマネジメント「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）基準価額データ」2026年11月11日（https://www.am.mufg.jp/fund/253425.html）
- 三菱UFJアセットマネジメント「eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）基準価額データ」2026年11月11日（https://www.am.mufg.jp/fund/253266.html）
LIMO編集部NISA解説班
