2. 【30歳代のiDeCoおすすめ配分】積極運用も選択肢に

30歳代の方は、iDeCoの受け取りが始まる60歳まで、約30年の運用期間が残っています。受け取るまでの時間を活かして積極的な運用をしていけば、複利効果を享受しやすくなる可能性があります。

30歳代のiDeCoの配分例を見てみましょう。

株式型インデックス投資信託
（先進国・全世界・S&P500など）		 70〜90％
債券型投資信託
（先進国債券・国内債券など）		 10〜20％
元本確保型
（定期預金・保険商品）		 0〜10％

※上記は年代別の一般的な考え方をもとにした配分例であり、特定の商品や配分を推奨するものではありません。

たとえば、厚生労働省の「公的年金シミュレーター」で、iDeCoとして月2万3000円を30年間、年利5%で積立運用した場合、計算上は1875万円となります。一方、年利0％の定期預金とした場合は、828万円です。

なお、2026年12月分からの会社員の上限である月6万2000円を同じ条件で30年間積み立てた場合、計算上は年利5%で約5055万円、年利0％で2232万円です。

ただし、30歳代でも家計の余力には差があります。30歳代は子どもの誕生や住宅購入などのライフイベントを迎える年代となる可能性が高いため、生活費の半年〜1年分である「生活防衛資金」をどれくらい手元に置いておくかによって、株式比率や掛金額の調整が必要です。

また、資産運用をするうえでは、相場急変のリスクを念頭に置いておかなければなりません。不安な場合は債券や元本確保型の商品の配分を増やすなど、リスク許容度に応じて各商品を組み合わせていくとよいでしょう。

3. 【40歳代】配分の「見直し時期」はいつ？

40歳代は、教育費や住宅ローンなどの支出が大きくなりやすい一方、定年退職までは一定の期間が残っている年代です。そのため、配分を少しずつ見直していく時期に入ります。
40歳代のiDeCoの配分例には、以下のようなものがあります。

株式型インデックス投資信託
（先進国・全世界・S&P500など）		 60〜80％
債券型投資信託
（先進国債券・国内債券など）		 15〜25％
元本確保型
（定期預金・保険商品）		 5〜15％

※上記は年代別の一般的な考え方をもとにした配分例であり、特定の商品や配分を推奨するものではありません。

40歳代で意識したいのは、配分の見直しタイミングです。30歳代に比べて運用期間が短くなる分、株式比率を少しずつ下げていく「リバランス」も一つでしょう。

リバランスの仕方はさまざまですが、以下のルールを基本としておくのが望ましいです。

  • 年に1回程度、運用状況を確認して配分のズレを修正する
  • 上昇した資産を一部売却し、目標配分に戻す

たとえば、目標が「株式70%・債券30%」であっても、相場上昇により「株式80%・債券20%」に偏ることがあります。この場合、掛金の配分や投資商品の入れ替えなどで資産配分を見直すのも一つです。iDeCoは掛金の一時停止もできるため、生活支出が厳しければ、一旦掛金の拠出を停止し、家計が落ち着いた時点で再開するのもひとつの手でしょう。

iDeCoを受け取るまでの残り年数や家計の支出、リスクの許容度などから、より慎重に配分を決定していくとよいでしょう。