退職が近づくと、「これからの収入は年金が中心になる」という実感がわいてきます。「年金だけで暮らせるのだろうか」—60歳代で、多くの方が同じ問いにたどりつくのではないでしょうか。
不安の大きさは、土台である年金の大きさを知らないと測れません。まずは同世代の貯蓄の現在地を平均と中央値で確かめ、そのうえで、高齢者世帯の所得に年金がどれだけ効いているかをみていきましょう。
今回は、60歳代の二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値を確認し、高齢者世帯の所得に占める年金の大きさをみていきます。
老後の家計を考えるうえで、まず知っておきたいのが「収入の柱がどこにあるか」です。高齢者世帯では、所得の多くを公的年金が占めます。年金という土台の大きさを把握することが、貯蓄でどれだけ補えばよいかを考える出発点になります。
ココがポイント
- 60歳代二人以上世帯の平均貯蓄額と中央値
- 高齢者世帯の総所得336.1万円のうち、公的年金・恩給が205.9万円（国民生活基礎調査）
- 年金という「土台」の上に、貯蓄をどう重ねるか
1. 【60歳代二人以上世帯の平均貯蓄額】中央値はいくらか？
金融経済教育推進機構（J-FLEC）が2025年に公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」によると、60歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（平均・中央値）は次のとおりです。
※金融資産保有額とは、預貯金だけでなく株式、投資信託、生命保険などを含んだ金額です。ただし、日常的に使う普通預金の残高は含まれていません。
1.1 60歳代二人以上世帯の貯蓄額（平均・中央値）
- 60歳代二人以上世帯：平均2683万円／中央値1400万円
60歳代は平均2683万円・中央値1400万円。退職金が加わり2000万円以上が39.6%にのぼる一方、貯蓄のない世帯も12.8%。平均が中央値を上回り、実感に近いのは中央値のほうです。
60歳代は、退職金の有無や現役時代の働き方によって、世帯ごとの差がもっともはっきり出る年代です。平均だけをみて安心したり落ち込んだりせず、中央値もあわせて、わが家の現在地を落ち着いて確かめておきたいところです。次のページでは、高齢者世帯の収入の柱である公的年金が、所得全体にどれだけ効いているかを編集部が整理します。
