2026年6月12日に開幕した「2026 FIFAワールドカップ（以下、W杯）」も、いよいよ決勝トーナメントのベスト16が出揃いました。

日本は惜しくもブラジルに敗退し、ベスト16進出は叶いませんでしたが、勝ち残った各国の息詰まる試合は続いています。

本記事では、地上波で見ることができる「ベスト16以降の試合（7月7日以降）」のスケジュールを紹介します。記事後半では、過去最高を記録したFIFA収入の内訳と要因も解説します。

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1. NHKの放送スケジュール

W杯決勝トーナメントの地上波放送は、グループステージと同じくNHK総合・日本テレビ系・フジテレビ系で行われます。まずは、NHKで放送予定の試合カードを紹介します。

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出所：NHK

決勝トーナメントは計15試合を生中継する予定。内訳は、1回戦8試合、2回戦3試合、準々決勝1試合、準決勝1試合、3位決定戦、決勝となっています。

【ラウンド16】

  • 7月8日（水）5:00〜 ラウンド16 スイス vs コロンビア（総合）

【準々決勝以降】

  • 7月12日（日）6:00〜 準々決勝（総合）
  • 7月16日（木）4:00〜 準決勝（総合）
  • 7月19日（日）6:00〜 3位決定戦（総合）
  • 7月20日（月）4:00〜 決勝（総合）

なお、地上波でライブ中継する試合に関しては、「NHK ONE」でネット配信も行われます。また、「BSP4K」で高画質の生中継も予定されているので、自分に合ったスタイルで楽しむとよいでしょう。

2. 日本テレビ系列の放送スケジュール

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日本テレビ系列では以下の試合を放送します。

  • 7月7日（火）3:40〜6:15 ラウンド16 ポルトガル vs スペイン
  • 7月15日（水）3:40〜6:15 または 7月16日（木）3:40〜6:15 準決勝

※公開されているスケジュールは「試合時間」ではなく「放送時間」

3. フジテレビ系列の放送スケジュール

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フジテレビ系列では以下の試合を放送します。

  • 7月7日（火）9:00〜 ラウンド16 アメリカ vs ベルギー
  • 7月11日（土）4:00〜 準々決勝

ちなみに全104試合を配信するDAZNでも、準決勝以降の試合はアカウントを作成すれば、無料で視聴することができます。テレビの前で観戦するのは難しいという方はこちらを選択するのもありでしょう。

4. FIFAの2026年北中米大会の収入は前大会の約1.5倍！

国際サッカー連盟（FIFA）が発表している財務データによると、2026年北中米大会に向けた4年サイクル（2023～2026年）の総収入は約130億ドルに達する見込みです。

さらに、大会が開催される2026年単年の総収入予算だけでも、史上最高となる89億1100万ドルを記録。これは2022年カタール大会（単年実績：57億6900万ドル）の約1.5倍に相当します。

収入の内訳は以下の通りです。

  • テレビ放映権／2022年カタール大会：29億5800万ドル→2026年北米大会年：約39億2500万ドル（約1.3倍）
  • チケット＆ホスピタリティ／2022年カタール大会：9億2900万ドル→2026年北米大会年：約30億1700万ドル（約3.2倍）
  • マーケティング権利（スポンサー）／2022年カタール大会：14億2400万ドル→2026年北米大会年：約17億8600万ドル（約1.3倍）
  • ライセンス権利／2022年カタール大会：2億7000万ドル→2026年北米大会年：約1億1100万ドル（約0.4倍）
  • その他収入・所得／2022年カタール大会：1億8600万ドル→2026年北米大会年：約7200万ドル（約0.4倍）

※2022年は確定実績値、2026年は予算案の数値

一部減少している項目もありますが、テレビ放映権やスポンサー料といった主要ビジネスが順調に拡大しており、なかでも「チケット＆ホスピタリティ」は約3.2倍と驚異的な跳ね上がりを見せています。

この背景には、北米のスタジアムが巨大なキャパシティを持つことに加え、1試合あたりのチケット単価が高く設定されていることがあります。

さらに、富裕層向けの「高級ホスピタリティパッケージ（高級ラウンジや食事付きのVIP席）」の需要が桁違いであることも、過去最大の収入を牽引する要因です。

また、今大会から出場チーム数が32カ国から48カ国へ、試合数も64試合から104試合へと大幅に増加したことも、全体の収入を大きく押し上げています。

一方で、こうした収入を重視する姿勢（商業主義）の弊害として、超過密日程による選手への負担増や、一般サポーターの経済的排除といった深刻な問題も表面化しています。特に高額すぎるチケット代は現地ファンの怒りを買っており、本来は非営利団体であるはずのFIFAのあり方については、今後も強い議論が続くことになりそうです。

参考資料