老後資金について考える際は、退職後の大切な収入源となる「年金」がいくらもらえるかを把握することが第一歩です。
しかし、現役時代の働き方によって、受給できる年金の種類や金額には個人差があります。
今回は、「平均年収400万円で38年間働いた人」をモデルケースとして、将来の年金額を試算します。
額面と手取りの違いについてもやさしく解説するため、ぜひ参考にしてください。
1. あなたがもらえる年金の種類は？公的年金の基本をおさらい
将来もらえる年金の種類は、現役時代の働き方によって異なります。
- 1階部分・国民年金：日本国内に住む20歳以上60歳未満のすべての人が対象
- 2階部分・厚生年金：会社員や公務員が対象
国民年金・厚生年金の両方を受け取れるのは、会社員や公務員などの給与所得者のみです。
つまり、自営業者や専業主婦、無職の人などは、国民年金のみを受け取ることになります。
2. 《平均年収400万円×38年間働いた人》将来の年金額はいくら？
本章では、会社員として平均年収400万円で38年間働いた人を想定し、「国民年金+厚生年金」の年金額をシミュレーションします。
具体的な条件は、以下のとおりです。
- 2003年4月以降、厚生年金に38年間加入
- 国民年金は2年間の学生納付特例を利用しており、保険料納付済み期間は38年間
- 配偶者・扶養家族なし
2.1 「国民年金」の受給額を試算
まずは、1階部分にあたる「国民年金」の受給額をシミュレーションしましょう。
国民年金の受給額は、保険料納付済み期間をもとに計算されます。
「国民年金の年金額＝84万7300円×（保険料納付済み月数÷加入可能年数（12か月換算））」
※昭和31年4月2日以後生まれの人
今回のケースでは2年間の学生納付特例の利用があるため、保険料納付済み期間は38年間（456月）です。
計算式に当てはめると、国民年金の受給額は年間約80万4935円（月額約6万7077円）となります。
2.2 「厚生年金」の受給額を試算
続いて、厚生年金の受給額を試算します。
厚生年金の受給額の計算式は、以下のとおりです。
厚生年金の年金額=報酬比例部分＋経過的加算＋加給年金額
当シミュレーションでは、厚生年金額の大部分を占める「報酬比例部分」のみを計算します。
報酬比例部分の計算式は、以下のとおりです。
- 報酬比例部分=A+B
- A（2003年3月以前の加入期間）：平均標準報酬月額×7.125/1000×同期間の加入月数
- B（2003年4月以降の加入期間）：平均標準報酬月額×5.481/1000×同期間の加入月数
今回は2003年4月以降の加入を前提としているため、Bの計算式のみを利用します。
- 生涯の平均年収400万円÷12か月＝平均標準報酬月額約33万3333円
- 加入期間38年（456月）
- B（2003年4月以降の加入期間）：33万3333円×5.481/1000×456月＝約83万3111円
※平均標準報酬月額は年収÷12で簡易的に算出しており、上限・等級調整・賞与上限などは考慮しないものとする
厚生年金の比例報酬部分の目安は、年間約83万3111円（月額約6万9425円）となります。
2.3 「国民年金+厚生年金」の合計受給額
今回のケースでは、「国民年金+厚生年金」の将来の年金額は、年間約163万8000円という結果になりました。
- 国民年金：年間約80万4935円（月額約6万7077円）
- 厚生年金：年間約83万3111円（月額約6万9425円）
- 年金合計額：年間約163万8046円（月額約13万6503円）
月額では、約13万6000円受給できる計算です。
3. 年金からも税金が引かれる！手取り額は額面の「約9割」って本当？
前章のシミュレーションでは、平均年収400万円で38年間働いた場合、将来の年金は月額約13万6000円という結果でした。
しかし、年金からは税金・社会保険料が引かれるため、実際の振込額は額面そのままではありません。
参考として、総務省統計局「家計調査報告〔家計収支編〕2025年（令和7年）平均結果の概要」のデータをもとに、年金生活を送る65歳以上・無職単身世帯の収支実態を見ていきましょう。
- 実収入：13万1456円（年金を主とする「社会保障給付」：12万212円）
- 税金・社会保険料などの「非消費支出」：1万2990円
このケースでは、年金を含む実収入13万1456円に対し、税金・社会保険料が1万2990円引かれています。
実際の天引き額はさまざまな条件により異なりますが、目安は収入額の約10〜15％です。
本記事でシミュレーションした「平均年収400万円で38年間働いた人」の年金額は、月額約13万6000円でした。
税金・社会保険料として約10％が天引きされる場合、実際に口座に振り込まれるのは月額約12万2000円であると考えられるでしょう。
4. 【厚生年金】男女別の平均月額はいくら？
では、実際のシニア世代はどの程度年金を受給しているのでしょうか。
ここでは、厚生労働省年金局の「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」をもとに、厚生年金（国民年金部分を含む）の男女別平均月額を紹介します。
《厚生年金（国民年金部分を含む）の平均年金月額》
- 全体：15万289円
- 男性：16万9967円
- 女性：11万1413円
厚生年金受給者全体の平均月額は、15万289円です。
本記事でシミュレーションした年金の額面である「月額約13万6000円」は、全体の平均をやや下回る結果となりました。
また、これらの平均額データは税金・社会保険料が引かれる前の「額面」です。
実際の手取り額は、額面の9割程度であると考えられます。
5. ご自身の年金見込額をチェックしてみよう
本記事では、会社員として平均年収400万円で38年間働いた人を想定し、「国民年金+厚生年金」の金額をシミュレーションしました。
今回の試算では、将来の年金受給額は「月額約13万6000円」という結果でした。
ただし、年金受給額は個人差が開きやすく、現役時代の働き方や収入によって大きく異なります。
ご自身の正確な年金見込額は、「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確認できます。
また、実際に年金が振り込まれる際は、10〜15％程度の税金・社会保険料が天引きされることも押さえておきましょう。
