3. 「二人でも安心とは限らない」老後に潜むリスクとは？

老後は「二人暮らしなら何とかなる」と考える人もいますが、実際の家計は収入や支出、健康状態、住環境などによって大きく異なります。

家計調査では、65歳以上の無職世帯の消費支出は65～69歳世帯が最も高く、年齢階級が上がるにつれて支出総額は低下する傾向も見られます。一方で、支出全体が減少していても、医療費や介護関連費用などの割合が変化する可能性には注意が必要です。

また、公的年金を中心とした生活では、収入が大きく変動しにくいケースもあります。そのため、住宅の修繕や家電の買い替えなど想定外の支出が生じた場合には、貯蓄を取り崩して対応する場面が出てくることもあります。

さらに、長寿化によって生活期間が長くなることや、保有資産の内容によっては必要なタイミングで使いにくいケースも考えられます。

老後資金を考える際は、平均的な支出額だけではなく、自身の収入状況や支出構造、保有資産の特徴も含めて確認しておくことが大切です。

次章では、そのために検討できる具体的な対策を見ていきます。