総合旅行プラットフォームを運営する㈱エアトリは、『「老後の貯金」に関するアンケート』を実施しました。（10～70代の男女959名）

現在の貯金額がいくらかとの問いに対して、60代以上の約7割は2000万円未満となり、「2000万円以上」は31.7％となりました。30代以下・40代は「50万円未満」（30代以下：27.3％、40代：22.6％）、50代は「2000万円以上」（21.7％）がもっとも多い回答となっています。

60代以上の3割しか貯金2000万円以上ないということですが、しかし全体で見れば2000万円以上の貯金がある人はそもそも少なく、その中でも60代以上がもっとも多いのです。

現在、終身雇用制度の維持の困難さが指摘されており、退職金が減少傾向にあります。また退職金のないフリーランスも増加傾向です。

そしてロスジェネは、優秀でも正社員になれなかった人が多かった世代でもあり、その影響は今も続いています。ロスジェネが高齢者になったとき、2000万円の貯蓄がある人はどれだけいるのでしょうか。

誰でもできるお手軽な貯蓄方法

とはいえ、何もせずに老後を迎えるのは不安です。ここでは貯蓄のためにできる簡単な節約術をご紹介します。普段の生活のなかに取り入れてみてくださいね。

買い物の傾向を検証する

まずは、普段の買い物シーンを見直してみましょう。「疲れていると、ついデパ地下で食材を買い揃えることが多い」「勧められると、その場の勢いで服を買ってしまいがち」「ネットショッピングだと、カード利用なので意識がゆるむ」など、自身の傾向に気づけると、無駄遣いの原因を発見しやすくなります。不要な“勢い支出”をしていないか、収入に見合った買い物をしているか、一度チェックしてみましょう。

貯蓄するお金は先にキープ！

給料日の予算管理も重要です。お金が入ると、ついつい気持ちが大きくなってしまいがち。「残ったお金を貯蓄しようと思っていたら、お金がほとんど残っていなかった」という事態を防ぐためにも、貯金用のお金は先に確保するのがおすすめです。

給料日に貯蓄したい金額を別の銀行口座に移動させておき、あとはいつも通りの生活を送るだけでOK。手元のお金を使い切っても、すでに今月分の貯蓄はしっかりできているので、気持ちも安心ですよね。

節約をポジティブに捉え直す

節約のことばかり考えていると、人との食事や交流が楽しめなかったり、おしゃれができず気分が盛り下がったりしてしまうことも。そんなときは、「節約」を別の言葉に置き換えてみましょう。

たとえば、「カフェに行きたいけれど、節約のために我慢しよう」ではなく、「健康のために控えよう」と言い換える。新品の洋服購入を控えようと思うなら、「今年は素敵な古着探しを楽しんでみよう！」などと前向きな楽しいことに変換してみる。同じ行動でも捉え方を変えると、気分や感じ方も大きく変わりますよ。

老後資金を貯蓄するには

40代は老後資金を準備し始める時期としても最適です。といっても、住宅ローンの返済や子どもの教育費などにお金がかかる世代でもあるので、「これ以上、切り詰めるのは難しい」という人もいるでしょう。

その場合は、「収入を増やして、貯蓄に回す」のが一番の近道。最近は副業が解禁になる企業が増えていますし、人手不足で採用募集を出している企業も多い状況です。給料が上がりそうにない方は、副業や転職も視野に入れてみるといいでしょう。

さらに、「生命保険による所得控除枠を利用する」といった節税対策も、老後資金対策には有効です。非課税枠を活用したい方は、「NISA」や「つみたてNISA」、「iDeCo」などで長期的に資産形成を進めていくのもおすすめです。

まとめ

就職氷河期世代は社会状況や年金制度などの変化も含め、受難の多い世代だと言われます。しかし一度きりの人生ですし、後ろ向きにならずに、豊かで幸せを感じられる毎日を送りたいですよね。

「まだまだお金が必要なのに、貯蓄もしていかないといけないなんて…」と闇雲に不安になるのではなく、長期的な目線で具体的な行動を起こしていきましょう。まずは、今すぐにできる節約や収入の増やし方から考えてみてはいかがでしょうか。

【参考】

『「老後2000万円」報道を聞いて7割が「何もしていない」事が判明　60代以上の貯金額「2000万円未満」は7割　「すべて節約できる」男性24.1％に対し女性は7％と男女で節約に対する意識に大きな差が』旅行サイト「エアトリ」調べ

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

LIMO編集部