春から始まる新年度や新生活。家の中を整えて、スッキリした気持ちでスタートしたいですよね。
掃除・片付けの動画を発信しているTikTokerが、腕が疲れたりコードがシンクに入ってしまったりするドライヤーの悩みを、ダイソーのヘアアイロンホルダーで解決！「これめっちゃいいやん！」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠diy1417」さん。
投稿は執筆時点で1万7000回再生を集めています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【100均活用】ドライヤーの悩みはダイソーのヘアアイロンホルダーでスッキリ解決
「＠diy1417」さんは、「簡単DIYで叶える理想の部屋づくり」をテーマに、100均グッズやプチプラアイテムを使い、暮らしを彩るアイデアをTikTokで配信中。
自称“ズボラな働くママ”でも簡単にできるおしゃれなDIYを紹介して、注目を集めています。今回の動画では、ダイソーのヘアアイロンホルダーでドライヤーを使いやすく大変身させます。
＠diy1417さんは、ドライヤーを使う際に腕が疲れてしまったり、コードがシンクに入ってしまったりするのが悩みなんだとか。
長時間持っていると重さを感じる、コードも意外と長さがあるドライヤーは、生活のプチストレスになりやすいですよね。
そこで、ダイソーのアイテムを使ってドライヤーを使いやすく変身させる方法をご紹介します。はたして、どんなアフター姿に化けるのでしょうか。
2. 【ビフォーアフター】使いにくいドライヤー→ヘアアイロンホルダーで解決！
こちらがビフォーアフターの画像。
ドライヤーをダイソーのヘアアイロンホルダーに収納することで、使いやすく大変身！
髪を乾かすときに両手を使えるようになり、コードもシンクに落ちなくなりました！
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【100均活用】超画期的！ヘアアイロンホルダーの”じゃない使い方”が便利すぎる
作り方はとても簡単。ヘアアイロンホルダーに、上から下に向かってドライヤーのコードを通してドライヤーの持ち手を差し込むだけであっという間に完成です。
上から吊るせば、両手で髪を乾かせてとても便利。もちろんホルダーから取り出して使うことも可能で、コードをホルダーに通しているため、シンクにコードが入ってしまうこともなくなりました。
洗面下収納の扉に引っ掛ければ片付けも簡単で、スッキリと収納することができます。画期的なアイデアに感心した人は多かったようで…。
4. 【100均活用】劇的ビフォーアフター！「これめっちゃいいやん！」など絶賛の声
髪を両手で乾かせるようになったり、コードがシンクに入らないようになったりと、ドライヤーの悩みが簡単＆一気に解決したことに、
- 「これめっちゃいいやん！」
- 「すごい頭いいですね！！」
といった絶賛の声が寄せられていました。「＠diy1417」さん、ご協力ありがとうございました。
5. 掃除・片付けが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
掃除・片付けをして家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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