暦の上では春を迎える2月ですが、まだ寒さが続くこの時期、新年度に向けて家計の見直しや将来の資産計画を考えている方も多いかもしれません。長引く物価高は日々の生活に影響を与え、「思うように貯蓄が増えない」といった不安の声も聞かれます。
一方で、最新の統計データを見ると、日本では富裕層や超富裕層の世帯数が増加傾向にあることが示されています。では、具体的にどのくらいの割合の世帯が、これらの層に該当するのでしょうか。
この記事では、日本の「富裕層・超富裕層の割合」に関する最新の動向と、年代別の「平均貯蓄額・中央値」という現実的なデータを詳しく解説します。ご自身の資産形成や家計管理を考える上での参考にしていただければ幸いです。
1. 日本の富裕層・超富裕層の割合は?その実態を解説
株式会社野村総合研究所が公表した「日本の富裕層・超富裕層は合計約165万世帯、その純金融資産の総額は約469兆円と推計」によれば、2023年における富裕層および超富裕層の世帯数は、2005年の調査開始以来、最も多い水準に達したことが報告されています。
この調査における富裕層・超富裕層は、世帯の純金融資産保有額に応じて以下のように定義されています。
- 富裕層:1億円以上5億円未満
- 超富裕層:5億円以上
それでは、これらの富裕層と超富裕層は、日本の全世帯の中でどの程度の割合を占めているのでしょうか。
