40歳代・50歳代の貯蓄は平均いくら?《働き盛り》ふたり以上世帯の最新データを解説
【65歳~】リタイア後の生活費、夫婦ふたり暮らしならどのくらい必要?
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2026年がスタートし、新たな目標として将来の資産形成を考えている方も多いのではないでしょうか。
特に、子育てや仕事で多忙な40歳代・50歳代の働き盛りの世代にとって、ご自身の家庭の貯蓄額が他の世帯と比較してどの程度なのかは、気になるポイントかもしれません。
物価の上昇や株式市場の変動が続いた2025年を経て、資産運用に対する関心は一層高まっています。
この記事では、公的な最新データに基づき、40歳代・50歳代の二人以上世帯における貯蓄の平均額や中央値、そしてリタイア後の生活費について詳しく掘り下げていきます。
1. 《働き盛り》40歳代・50歳代「ふたり以上世帯」の貯蓄を大きく押し上げた要因とは?
2025年12月18日に金融経済教育推進機構(J-FLEC)が公表した「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」によると、二人以上世帯が保有する金融資産は平均1940万円、中央値720万円に達し、前年から顕著な増加を示しました。
資産が増加した背景として、「株式・債券評価額の増加(38.7%)」や「配当や金利収入(35.0%)」といった運用益が、「定例的な収入の増加」や「収入からの貯蓄割合の引き上げ」を上回っており、資産運用の成果が大きく寄与したことがうかがえます。
この傾向は働き盛りの40歳代から50歳代においても同様で、多くの世帯が資産運用の効果を実感しているようです。
- 定例収入の増加:40歳代37.5%、50歳代26.6%
- 株式・債券価格の上昇による評価額の増加:40歳代38.4%、50歳代34.1%
- 配当や金利収入の発生:40歳代33.0%、50歳代29.5%
本記事では、これらの最新調査結果を基に、40歳代と50歳代の貯蓄の実情を詳しく見ていきます。
著者
マネー編集部貯蓄班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験のある編集者が中心となり、金融庁や総務省など官公庁の公開情報等をもとにお金の課題に寄り添う専門チームです。
主なメンバーは野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、地方自治体職員出身の太田彩子、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵、日本生命保険相互会社出身の村岸理美など。
編集者の多くは、金融機関にて個人リテール業務を経験。若年層からシニア層、富裕層に至るまで、幅広い顧客に対し、投資信託・保険を中心とした総合的なライフプランニングを実行してきた。なかには、リテール営業で社内トップの実績を持ち、行内で表彰された実力者も。人材育成や社内教育にも携わるなど、金融知識と実務経験の両面で信頼される編集者が在籍しています。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月23日)
監修者
二種外務員資格(証券外務員二種)記者/編集者/校閲者/
【保有資格】
ニ種外務員資格(証券外務員二種)・相続診断士・認知症介助士・終活ガイド資格1級保有。
【経歴】
二種外務員資格や相続診断士などの資格を保有し、「お金とくらし」にまつわる情報を専門的かつ丁寧に発信する金融メディア編集者・ライター。
早稲田大学第一文学部史学科卒。人文・社会系一般書籍、中学・高校社会科教材、就職試験問題の制作関連業務で15年以上の経験を持つ。また、大手人材派遣会社における採用管理業務などの実務経験もある。
現在は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~』において、金融系メディアの編集者兼執筆者として、コンテンツ制作や編集を担当。
総務省「家計調査」・厚生労働省「厚生年金保険・国民年金事業の概況」・J-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査」などの一次資料に基づくデータ記事の執筆に強み。
専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事執筆をおこなう。紙媒体での経験に加え、家族の介護を通じて得た知見を生かしながら、「お金とくらし」にまつわる情報を丁寧に発信している。(2026年7月9日更新)