女性は大変?世界から見た日本女性のパートの割合と男女間賃金格差とは
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共働きが主流となった現代。
1980年代は専業主婦世帯が一般的だったものの、90年代に逆転し、2021年は共働き世帯が1247万世帯、専業主婦世帯が566万世帯となっています。
世帯の変化にあわせて暮らしや価値観も変化すればいいのですが、「家事育児は女性がするもの」という価値観は根強いもの。夫婦ともに正社員であっても、女性が家事育児の大半を担うという家庭もあります。
女性の社会進出が進んでいるとはいえ、出産・育児などライフイベントによるキャリア形成に悩む女性も多いでしょう。
2022年10月には産後パパ育休(出生時育児休業)が施行され、男性も育休をとりやすくなりましたが、特に妊娠・出産をする女性はずっと同じ仕事をしていればいいというわけにはいきません。
まだまだキャリアの悩みが尽きない女性の現状を見ていきましょう。
執筆者
株式会社ナビゲータープラットフォーム メディア編集本部
LIMO編集長/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)
1984年生まれ。群馬県出身。東京女子大学哲学科卒業後、2008年に野村證券株式会社に入社。支店にてファイナンシャル・コンサルティング課に配属され、国内外株式、国内外の債券、投資信託、保険商品などの販売を通じ、主に富裕層や個人顧客向けに資産運用コンサルティング業務に従事し、顧客のライフプランに寄り添った提案を行った。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)保有。
現在は株式会社ナビゲータープラットフォームが運営する「くらしとお金の経済メディア~LIMO(リーモ)~」編集長。LIMOでは資産運用や老齢年金、貯蓄、NISA、iDeCo、キャリアなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。3児の母であり、趣味は執筆・読書、音楽鑑賞、写真、旅行。今の夢はYOASOBIのライブに行くこと。中学・高校社会科(公民)教員免許保有(2024年4月4日更新)。