5. まとめにかえて
将来に向けた資産形成
出所：takasuu//istockphoto.com
いかがでしたでしょうか。今回は、厚生労働省年金局や総務省などによる調査データをもとに、現在年金を受給している世帯のリアルな老後生活について確認していきました。
将来受給できる年金額は、現役時代の働き方や給与などにより異なります。
まずは、ねんきん定期便を確認して、将来受給できる年金額について把握しておきましょう。
将来受給できる年金の見込み額を把握しておけば、老後資金を準備するのに役立ちます。
いつまでに、どれくらいの金額が必要なのかを把握することが大切です。
通常、資産運用で得た利益に対し20.315%の税金がかかりますが、新NISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（個人型確定拠出年金）を活用すると非課税になります。
家計の資産全体のバランスを確認したうえで、物価高や預貯金の低金利などを考慮しながら、資産運用などを取り入れて計画的に老後資金の準備を進めていけるとよいですね。
参考資料
- 厚生労働省「令和5年簡易生命表の概況」
- 厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」
- 厚生労働省年金局「令和4年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省「家計調査報告 家計収支編 2023年（令和5年）平均結果の概要」
- iDeCo公式サイト「iDeCo(イデコ)のメリット」
- 金融庁「NISAを知る」
堀江 啓介
