2024年から新たに「新NISA」として再スタートを切ったNISA制度。
新NISAでは、非課税保有期間が無期限となっただけでなく、年間投資額が大幅に増額されたことで、より長期的な資産運用に挑戦しやすくなりました。
なかには新NISAの話題に乗り一度はじめてみたものの、ネクストアクションがわからず困っている人もいるのではないでしょうか。
今回は実際の調査データを交えながら、新NISAの「次の一手」として検討できる商品をご紹介します。
1. 【新NISA】投資している・していない人で世帯年収に差がある?
カネとホンネ調査研究所は、都市部に居住する20〜59歳で会社員の男女505名を対象に、資産運用についてのアンケート調査を実施。
新NISAスタートの背後で、サラリーマンの二極化が進んでいる様子が浮き彫りとなりました。調査概要は下記のとおりです。
- 調査方法:Webアンケート
- 調査対象:都市部(東京、愛知、大阪、福岡)居住、20~59歳で会社員の男女
- アンケート母数:505名
- 調査期間:2023年12月18日
- 調査会社:カネとホンネ調査研究所
- リリース公開日:2024年1月30日
1.1 9割以上の投資実践者が「新NISA」に関心あり
カネとホンネ調査研究所の調査によると、今年から始まった新NISAに対する意向を聞いたところ、9割以上の投資実践者が関心を示す結果となりました。
すでに投資経験のある人にとっては関心の強い内容のようですが、一方で投資をしていない人の場合は関心を示したのは3割程度にとどまりました。
また、同調査で新NISAに関心があると回答した人に対して、新NISAを始めた場合の月の投資額を聞いたところ、平均6万1000円、中央値3万円という結果に。
新NISAでは年間投資額が大幅に増額されましたが、無理のない範囲で投資を考えている人が多いとうかがえます。
長期的に計画を立てることで、ある程度軽減できると考えられている積立投資のリスク。
やはり最初は、制度の構造を理解する意味でも安定志向の高い選択を取る人が少なくないでしょう。
それでは、一旦見様見真似でスタートさせたものの、その後どうすればよいのでしょうか。