会社の健診で「要精密検査」がありました。不安なので保険に加入してもいいですか？要精密検査の指摘があると医療保険に入れない？

健康リスクが気になる年齢に差し掛かると、会社で受けた健康診断でも「要精密検査」などの指摘を受けるかもしれません。

この冬～春に健康診断の予定がある方は、要精密検査などの指摘を受けてしまうと、不安になって医療保険などに加入しようとする人もいるでしょう。

では、健康診断で要精密検査の指摘を受けた人は、民間の保険に加入できるのでしょうか。

今回は、要精密検査の指摘を受けた人でも保険に入れるのか解説します。

1. 要精密検査の指摘があると保険に入れない？

健康診断で要精密検査の指摘を受けて民間の保険に加入できるかどうかは、結論としては保険会社の判断に任せられています。

そのため、一概にすべてのケースで加入できないわけではありません。

一般的には、加入時に要精密検査の指摘を受けていても、精密検査を実施し、かつ結果が異状なしであれば加入できることがあります。

精密検査を実施していない場合は、加入できないと判断されるケースが多いです。

しかし、要精密検査を実施していない場合でも、指摘を受けた内容や数値次第では引受できる場合もあります。

要精密検査を受けたら保険に加入できない？

出所：LIMO編集部作成

そもそも生命保険とは「相互扶助」の仕組みです。

たくさんの人がお金を出し、万が一のことがあったときに経済的に支え合う構造のため、「リスクが出てきたから保険に入る」ということは前提にされていません。

加入できるかどうかは個別の状況でも異なるため、保険担当者に確認してください。

精密検査の指摘があった場合でも、以下の保険であれば加入しやすいです。

引受基準緩和型保険は、一般の保険に比べて健康状態を告知する項目が少ない保険です。

そのため、健康状態に不安がある人でも加入しやすい点がメリットです。

無選択型保険は、健康状態を告知する必要がありません。そのため、契約年齢などの加入要件を満たしていれば契約できます。

いずれの保険も、死亡保険や医療保険といったリスクに応じて保険商品があるので、自分が心配な保障に対して準備すると良いでしょう。

しかし、前述のとおり保険は相互扶助の精神です。

リスクが高い人が加入すると構造が維持できないため、この場合の保険料は一般の保険商品に比べて割高である点、また保障される内容は手薄になる点がデメリットです。

加入しやすい一方で、デメリットもあるので注意してください。

個人年金保険は、老後資金の貯蓄をメインにしている商品なので、健康状態の告知が必要ありません。

あくまでも貯蓄が目的なので、医療保障が受けられない点は気をつけてください。