史上最高値の更新に注目が集まっている、日経平均株価。

一方、物価高や社会保険料の値上げによる家計への圧迫は依然大きく、思うように貯蓄できないと感じている人も少なくないでしょう。

特に40歳~50歳代は老後を意識し始める年代であり、昨今の物価高をみていると老後への不安も高まるものです。

また、40歳は健康保険料に加えて介護保険料の納付義務が発生する節目。ここから老後を強く意識し始める人もいるかと思います。

では、現代の40歳代おひとりさまは、どれくらい貯蓄を保有し、収入から貯蓄しているのでしょうか。

今回は金融広報中央委員会の資料をもとに、40歳代・ひとり世帯の貯蓄額をみていきます。

1. 【40歳代・ひとり世帯】貯蓄1000万円台は何パーセント?

40歳代・ひとり世帯で「貯蓄1000~2000万円未満」を達成している人はどれくらいいるのでしょうか。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」より、40歳代・ひとり世帯の貯蓄事情を確認します(金融資産を保有していない世帯を含む)。

※金額、割合等は執筆時点での最新情報にもとづいています。

【貯蓄】40歳代・ひとり世帯の金融資産保有額の円グラフ1/2

【貯蓄】40歳代・ひとり世帯の金融資産保有額の円グラフ

出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」をもとにLIMO編集部作成

1.1 【40歳代・ひとり世帯】貯蓄1000~2000万円未満の割合

  • 10.2%

1.2 【40歳代・ひとり世帯】貯蓄1000万円以上の割合

  • 20.1%

1.3 【40歳代・ひとり世帯】貯蓄額「平均」と「中央値」

  • 平均:657万円
  • 中央値:53万円

貯蓄1000~2000万円未満は約1割、貯蓄1000万円以上でみると約2割となりました。また、平均貯蓄額と中央値との開きも気になるところです。

たとえば老後を65歳からと考えた際、40歳であればまだ25年間ある計算となります。

しかし、身内との付き合い、冠婚葬祭、病気や介護などで突発的なお金がかかる場合も多くなるのがシニア世代。

老後資金はまとまった貯蓄が必要となるので、早くから備えておきたいところです。

2. 【40歳代・ひとり世帯】手取り収入からの貯蓄割合は何パーセント?

では、みなさん収入から何パーセント貯蓄しているのでしょうか。

同資料より、年間手取り収入(臨時収入含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯のみ)を確認します。

【40歳代おひとりさま】年間手取り収入(臨時収入含む)からの貯蓄割合2/2

【40歳代おひとりさま】年間手取り収入(臨時収入含む)からの貯蓄割合

出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和4年)」をもとにLIMO編集部作成

2.1 年間手取り収入からの貯蓄割合

  • 平均:16.0%
  • 5%未満:6.7%
  • 5〜10%未満:8.7%
  • 10〜15%未満:17.8%
  • 15〜20%未満:3.4%
  • 20〜25%未満:9.1%
  • 25〜30%未満:2.4%
  • 30〜35%未満:6.7%
  • 35%以上:15.4%
  • 貯蓄しなかった:29.8%

最も多いのは「10〜15%未満」で17.8%、平均は16.0%でした。

収入や状況により手取りの何%を貯蓄するかは個人差があるものですが、まずは無理のない貯蓄額からはじめ、平均を一つの目標にするのもいいでしょう。

3. 老後に向けた計画的な資産形成を

家庭環境や社会情勢の変化により貯蓄できない場合もありますが、継続的に貯蓄を続けるためには、毎月の給料や収入から一定額を先に貯蓄し、残りのお金で生活していく「先取り貯金」が効果的といえるでしょう。

また、先取り貯金は預貯金だけでなく、投資信託などの積み立てといった運用もあります。元本割れのリスクはありますが、長期的な視点をもつことでリスクはある程度軽減できると考えられています。

なかなか意識しにくい年金状況ですが、なるべく早くから詳細を確認しておきたいもの。これを機に自身に合った貯蓄方法について考えてみてはいかがでしょうか。

3.1  【参考】40歳代・ひとり世帯の貯蓄額一覧表(金融資産を保有していない世帯を含む)

  • 金融資産非保有:35.8%
  • 100万円未満:14.8%
  • 100~200万円未満:5.9%
  • 200~300万円未満:4.9%
  • 300~400万円未満:6.2%
  • 400~500万円未満:2.8%
  • 500~700万円未満:2.8%
  • 700~1000万円未満:3.1%
  • 1000~1500万円未満:7.7%
  • 1500~2000万円未満:2.5%
  • 2000~3000万円未満:4.0%
  • 3000万円以上:5.9%

参考資料