おひとりさまの貯蓄額はいくらが相場？統計から見る各世代のリアルな中央値

今年の秋以降も続くと言われる物価高。各家庭は日々のやりくりに頭を悩ませていると思います。

おひとりさまの場合、日々の貯蓄計画もすべて1人で行いますが、貯蓄目標や具体的な金額が分からず後回しにしてしまうこともあるでしょう。

今回の記事では各年代のおひとりさまの貯蓄額をデータから読み解き、老後に必要な金額と具体的なお金の貯め方についてお話していきます。

各年代のおひとりさまの貯蓄額

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和3年調査結果」に掲載されている、20歳代〜50歳代のデータを見てみましょう。

• 20歳代：平均値・179万円　中央値・20万円　
• 30歳代：平均値・606万円　中央値・56万円　
• 40歳代：平均値・818万円　中央値・92万円　
• 50歳代：平均値・1067万円　中央値・130万円　

ちなみに、金融資産非保有の割合は20歳代が39.0%・30歳代が36.3%・40歳代が35.7%・50歳代が35.7%です。

平均値は一部の富裕層が引き上げている場合があるため、より実態に近い数値は中央値が参考になります。

平均値に対して中央値がかなり低い一因として、上記の金融資産非保有割合が3割以上いることが考えられます。

おひとりさまの老後にかかる費用を平均値から算出

国立社会保障・人口問題研究所の「人口問題研究所の調査」によると、単独世帯の割合は2040年時点で人口の39.3％に昇るとされています。

年々増え続けるおひとりさまですが、老後に備えておきたい貯蓄は一体どの程度なのでしょうか。平均値を使って計算していきます。

総務省統計局の「家計調査報告」によると、1ヶ月にかかる単身世帯の消費支出は15万3611円です。

老後を65歳以上と仮定し、男女それぞれの平均寿命から逆算した必要年数をかけると以下のようになります。

• 男性（平均年齢81歳 - 65歳 = 16年）：15万3611円 × 12ヶ月 × 16年 = 2949万3312円
• 女性：（平均年齢87歳 - 65歳 = 22年）15万3611円 × 12ヶ月 × 22年 = 4055万3304円

※平均寿命の参考資料：厚生労働省「令和3年簡易生命表の概況」

補足として、1ヶ月にかかる15万3611円の内訳のなかにある「住居」費用は1万7832円なので、賃貸のケースは想定されていません。

65歳以降で賃貸にお住まいの際は、上記で算出した消費支出に家賃が上乗せされます。

平均値から逆算した理想の貯蓄額

老後に必要な貯蓄額を計算しましたが、満額備えておく必要はありません。

厚生労働省の「令和2年度　厚生年金保険・国民年金事業の概況」に記載された平均年金月額を見てみましょう。

• 男性：厚生年金16万4742円　国民年金5万4338円
• 女性：厚生年金10万3808円　国民年金5万426円

これらの年金額を平均寿命まで受け取る場合の金額は、次のとおりです。

【男性】

• 厚生年金16万4742円 × 12ヶ月 × 16年 = 3163万464円
• 国民年金5万4338円 × 12ヶ月 × 16年 = 1043万2896円

【女性】

• 厚生年金10万3808円 × 12ヶ月 × 22年 = 2740万5312円
• 国民年金5万426円 × 12ヶ月 × 22年 = 1331万2464円

老後にかかる費用との差額を計算すると

【男性】

• 厚生年金の場合：3163万464円 - 2949万3312円 = 213万7152円
• 国民年金の場合：1043万2896円 - 2949万3312円 = ▲1906万416円

【女性】

•  厚生年金の場合：2740万5312円 - 4055万3304円 = ▲1314万7992円
• 国民年金の場合：1331万2464円 - 4055万3304円 = ▲2724万840円

老後までに貯蓄しておきたい金額が分かります。

今回は30歳の女性が貯蓄を始めると仮定した場合、65歳までに月々いくら貯めれば良いかを計算しました。

• 厚生年金の場合：1314万7992円 ÷ 35年 ÷ 12ヶ月 = 約3万1305円
• 国民年金の場合：2724万840円 ÷ 35年 ÷ 12ヶ月 = 約6万4859円

国民年金加入者の場合、毎月約6万5000円貯蓄するのは大変です。利息がつかない預金だけでなく、NISAやiDeCoの活用も視野に入れると良いでしょう。

最近では、金融庁が2023年度の税制改正要望に、個人が活用するNISAの投資上限引上げや、各NISA制度の期限恒久化を求めると発表されました。

実際に制度改正が行われれば、老後資金の運用がより活発化するでしょう。来年度のニュースに注目です。

状況に合わせた柔軟な貯蓄計画を立てよう

今回の計算結果は、あくまで統計の数値から導き出したものです。

ご自身の年齢や収入、ねんきん定期便に記載された年金額などを参考にしながら、将来必要となる資金について考え、その時々に合った貯蓄方法を実践してみてください。

参考資料

• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］令和3年調査結果」各種分類別データ
• 国立社会保障・人口問題研究所「日本の世帯数の将来推計(全国推計) 2018(平成 30)年推計」
• 総務省統計局「家計調査報告」
• 厚生労働省「令和3年簡易生命表の概況」

小見田 昌