「高所得貧乏」考えられる理由1. 知らない間に生活水準が上がっている
年収とともに手取りがあがると、その分生活費が上がっていることが考えられます。上昇幅が小さいほどに、無意識にあがっていることが多く、出費により貯蓄に回せていないのです。
今の生活を楽しむことは大切なことなので、収入があがれば支出が増えても当たり前に思えます。ただし、貯蓄が増えていないなら黄色信号です。「見栄の出費」と呼ばれるものから見直しを始めましょう。
また、人生には「貯め時」「支出時」があるので、もしかすると今が最大の「貯め時」である可能性もあります。逃すとリスクが高いので、ライフプラン表やキャッシュフロー表などを作成してみるといいでしょう。
「高所得貧乏」考えられる理由2. 残し貯めしかしていない
収入とともに出費もあがっている家庭に見られがちなのが、「残し貯め」を行っているパターンです。使わなかった分を貯蓄に回しているだけでは、なかなか貯蓄ペースが上がらないでしょう。
毎月一定額を先取りで貯めることが大切です。できれば金額ではなく、「手取りから貯蓄に回す割合」を決めてしまうといいでしょう。収入が増えても、貯蓄ペースを保つことがカギとなります。
「高所得貧乏」考えられる理由3. 税金等の控除が大きいことを意識できていない
また年収が1000万円を超えるあたりから、税金の負担があがったり社会の助成制度の対象外になったりすることが増えます。
例えば児童手当では、扶養人数に応じた年収世帯で満額が受給できず、5000円の支給となります。さらに2022年10月からは、世帯主の年収が1200万円を超える世帯で、児童手当の特例給付である5000円すらも支給されなくなります。
他にも高等学校等就学支援金や乳幼児医療の助成制度など、国や自治体の制度から外れることが多いのが「年収1000万円」前後なのです。
こうしたことを意識せず、これまで通りの支出を続けていると、あるラインを超えたあたりから急に負担が増えるということもありえます。
意識の高い世帯では、すでにiDeCoやふるさと納税などの所得控除・税額控除をうまく利用しています。面倒に思うものですが、利用できる制度がないか情報収集することが大切です。