教育費と老後資金は間に合うのか？
まずは、大学を控えたお子様の教育費の準備が必要となるでしょう。自宅外通学や医歯薬学系学部などを選んだ場合は、この先も高額な子育て費用が必要となることが予想されます。
また、それと合わせて気になるのが、老後資金かもしれません。2019年に話題となった「老後2000万円問題」も記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。
「高齢夫婦無職世帯の実収入と実支出の差額（約5万円）を毎月保有金融資産から取り崩すと30年間で2000万円（約5万円×12カ月×30年≒2000万円）となる」
これが2000万円の算出根拠です。
この試算には、介護費用などは含まれていません。あくまで生活費の赤字ですので、介護や旅行、リフォーム費用は別途準備することになります。
前述の世帯主の年齢は約50歳。子どもの教育費を捻出しながら、残り十数年で老後資産を貯めることになると考えると、なかなか貯金だけで準備するのは難しいと感じた方が多いかもしれませんね。
著者
大阪体育大学卒。中学～大学とサッカー部に所属。社会人女子ラグビー経験もあり、日本代表候補選出歴のあるスポーツウーマン。引退後は日本生命保険相互会社にて、保険商品の提案業務など金融営業経験を積み、採用・育成担当としても一度に約100名の指導経験をもつ。前職のゴンチャジャパンでは新規店舗の立ち上げに携わるなど、フットワークの軽さが持ち味。現在は個人向け資産運用会社にて、マネーに関するコンサルティング業務を行っている。AFP（Affiliated Financial Planner)
監修者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年（696か月）で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員（証券外務員一種）、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営（最新更新日：2026年2月7日）。
